専業主婦（主夫）の生命保険の必要性を考える際のポイントを解説

考えられるリスク

専業主婦（主夫）は“生命保険はあまり必要ないのでは？”と考えられがちですが、実際には家庭の役割や生活状況によって必要性は変わります。

家事・育児・介護など、専業主婦（主夫）が家庭運営を支える役割は大きく、本人が病気や死亡によって不在になった場合、家計に影響が及ぶリスクは存在するため注意が必要です。

ここでは、専業主婦（主夫）の生命保険の必要性を検討するうえで、理解しておきたい主なリスクを解説します。

通院・入院

専業主婦（主夫）が病気やケガで通院・入院した場合、医療費そのものは公的医療保険によって一定程度カバーされます。

しかし、差額ベッド代や通院にかかる交通費、先進医療の技術料などは公的医療保険の対象外であり、原則自己負担となります。

こうした自己負担分が、短期的に家計へ影響を及ぼす点は押さえておく必要があるでしょう。

万一の際の葬儀費用

専業主婦（主夫）の方が亡くなった場合も、葬儀や法要にはまとまった費用が必要です。葬儀の規模や地域差はあるものの、数十万円から百数十万円程度の支出が発生するのが一般的です。

十分な貯蓄があれば対応できる場合もありますが、貯蓄に余裕がない世帯では、短期間で資金を用意することが家計の負担となる可能性があります。そのため、葬儀費用と当面の生活調整費程度を想定した最低限の死亡保障を検討する余地があるでしょう。

専業主婦（主夫）が担っていた家事・育児などの負担

専業主婦（主夫）は、日常的に家事や育児、介護といった無償労働を担っています。これらは家計上の支出としては表れにくいものの、本人が死亡したり、長期にわたって療養が必要になったりした場合には、外部サービスで代替せざるを得なくなるケースもあるでしょう。

内閣府経済社会総合研究所が2023年に公表した「2023年度 無償労働の貨幣評価」では、家事・育児・介護といった無償労働を賃金換算すると、年間で約300万円相当に達するとされています。

この水準をすべて外部サービスで置き換えるわけではないものの、家事代行やベビーシッター、学童保育などを継続的に利用すれば、毎月一定の支出が発生します。

また、配偶者が家事や育児を補うために労働時間を減らしたり、働き方を見直したりすれば、世帯収入そのものが減少するおそれもあるでしょう。

専業主婦（主夫）の保障を考える際には、こうした収入減少リスクと生活支援コストの両面を踏まえておくことが重要です。

参考：内閣府経済社会総合研究所「2023年度 無償労働の貨幣評価」

データから見る専業主婦（主夫）の生命保険の必要性

専業主婦（主夫）に生命保険がどの程度必要と考えられているかを把握するうえでは、実際の加入状況や保障水準のデータが参考になるでしょう。

ここでは、公益財団法人 生命保険文化センターの調査結果をもとに、専業主婦（主夫）の生命保険の必要性について見ていきましょう。

専業主婦（主夫）の生命保険の加入率

生命保険文化センターの「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、専業主婦（主夫）の生命保険加入率は以下のとおりです。

専業主婦（主夫）の生命保険加入率は、年代によって多少の差はあるものの、世帯主の年齢が上がるにつれておおむね高まる傾向が見られます。

特に40代以降では加入率が7割を超えており、年代が進むにつれて生命保険に加入する専業主婦（主夫）が増えていることがわかるでしょう。

背景には、年齢の上昇とともに病気やケガ、死亡といったリスクをより現実的なものとして捉えるようになる点や、子どもの成長、世帯の貯蓄状況の変化など、ライフステージの変化が影響していると考えられます。

専業主婦（主夫）は世帯の主な収入を担っていない場合が多いものの、家事や育児、家庭運営を支える役割は大きく、万一の際に世帯へ与える影響を意識するケースも少なくありません。

また、専業主婦（主夫）であっても一定割合の世帯が何らかの保障を必要と考えている実態がうかがえます。

無保険を選択している世帯はどの年代においても半数以下であり、40代・50代になると無保険世帯は全体の3割以下、60代にいたっては2割以下となっています。

これは、専業主婦（主夫）の生命保険の必要性を考えるうえで、押さえておきたいポイントといえるでしょう。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

専業主婦（主夫）の年間払込保険料

生命保険文化センターの同調査によると、専業主婦（主夫）の平均年間払込保険料は、以下のとおりです。

専業主婦（主夫）の年間払込保険料は、世帯主の年齢が上がるにつれて増加する傾向が見られます。40代以下の世代では10万円を切っていますが、50代になると12万円となり、60代になるとさらに高くなります。

この背景には、年齢とともに医療や死亡に対するリスク意識が高まることや、子どもの独立や貯蓄状況の変化に応じて、保障内容を見直すケースが増える傾向にある点が考えられるでしょう。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

専業主婦（主夫）の普通死亡保険金額の平均は？

同調査における専業主婦（主夫）の普通死亡保険金額の平均は、以下のとおりです。

世帯主の年齢が50代の区分を除くと、いずれも600万円台ですが、50代に限り760万円を超えており、他の年代と比べて高い水準となっています。

この年代は、子どもの進学や独立を控えている、あるいはまだ家計面での支援が必要なケースも多く、配偶者に万一のことがあった場合の生活への影響をより強く意識しやすい時期といえます。

そのため、専業主婦（主夫）の死亡時に想定される葬儀費用に加え、当面の生活費や、家事を外部サービスで補うための費用などを見据えた保障設計が選ばれている可能性が考えられるでしょう。

一方で、60代では50代よりも保険金額が抑えられており、子どもの独立や貯蓄の増加などを背景に死亡保障の必要性を段階的に見直す動きがうかがえます。

専業主婦（主夫）の普通死亡保険金額は収入の代替というよりも、ライフステージごとの家庭内の役割や負担を踏まえて調整されている点が特徴の一つといえるでしょう。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

専業主婦（主夫）の疾病入院給付金額

同調査の専業主婦（主夫）の疾病入院給付金額の平均を見ると、年代によって給付水準に一定の差が見られます。

30代以下では給付額が比較的低く抑えられている一方、40代から50代にかけては水準が引き上げられており、医療費負担への備えを手厚くしている傾向が読み取れます。その後、60代では40代、50代と比較すると給付額がやや低下しています。

若年層では医療リスクが相対的に低いことを踏まえ、最低限の医療保障にとどめている一方、病気や入院のリスクが高まる年代では、自己負担分への備えを意識して給付水準を調整している世帯が多いことがうかがえるでしょう。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

専業主婦（主夫）の加入意向

同調査における専業主婦（主夫）の加入意向を見ると、最も多いのは「病気やケガの治療・入院に備える保障」であり、医療リスクへの関心の高さがうかがえます。

次いで「病気や災害、事故による万一の際の保障」が挙げられており、死亡保障についても一定の必要性が意識されているといえるでしょう。

また、「老後の生活資金に重点を置いた保障」も、これらに次ぐ水準で選択されており、専業主婦（主夫）においても、医療や万一の備えに加えて、将来の生活資金を意識した保障への関心が一定程度存在することが読み取れます。

この結果から、専業主婦（主夫）の保険加入意向は、まずは医療や万一といった直近の生活に影響しやすいリスクへの備えを優先しつつ、その次の段階として老後の生活を見据える、という段階的な考え方に基づいていることがうかがえます。

調査データからは、専業主婦（主夫）の保険加入状況や実際の保障水準に一定の傾向があることがわかりますが、これらはあくまで全体像であり、個々の世帯にそのまま当てはまるとは限りません。

自身の家庭にとってデータをどのように捉えたらよいのか悩む場合は、中立的な相談機関で確認する方法もあります。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」 

専業主婦（主夫）が保険加入を検討する主なケース

専業主婦（主夫）の生命保険は、すべての世帯に一律で必要となるものではありません。ただし、家計状況やライフステージによっては、保険による備えを検討するケースがあります。

ここでは、専業主婦（主夫）の生命保険の加入を検討する主なケースについて解説します。

病気のときに治療の選択肢を広く持ちたい

病気やケガの治療にあたっては、治療方法や入院環境、通院頻度などについて、いくつかの選択肢が生じることがあります。こうした選択は、必ずしも医学的な必要性だけで決まるものではなく、家計状況によって現実的に選べる範囲が変わる場合もあるでしょう。

その点、民間の医療保険やがん保険による診断時の一時金や入院・通院に対する給付を確保しておくことで、治療にともなう支出を理由に選択肢を狭めずに済む可能性があります。結果として納得のできる治療と、家族の生活の両立を図りやすくなるでしょう。

貯蓄額に不安がある

専業主婦（主夫）の生命保険の必要性は、どの程度の貯蓄を確保できているかによっても左右されます。突発的な支出が生じた際、貯蓄だけで対応できるかどうかは、世帯ごとに大きく異なるためです。

生活防衛資金が十分でない場合、入院や手術、死亡にともなう支出が短期間に重なると、家計の調整が難しくなる可能性があります。

このような状況では、すべてを貯蓄でまかなうのではなく、発生頻度は低いものの影響の大きいリスクについて保険で補うという考え方が選択肢に入ってくるでしょう。

シッターや家事代行が必要になる

専業主婦（主夫）が死亡・長期入院となった場合、家事代行やベビーシッター、学童保育といった外部サービスの利用が必要になることがあります。これらの支出が継続的に発生すれば、家計へ大きな負担がかかることになりかねません。

また、配偶者が仕事と家事・育児を両立できず、労働時間を減らす必要が生じると、世帯収入が減少する可能性もあるでしょう。子どもがいない場合でも、家事代行の必要性が出てくるケースも考えられます。

こうした事態に備え、死亡保障を確保しておけば、葬儀費用に加え、家事・育児サポート費用を捻出しやすくなり、配偶者が仕事を極端にセーブせずに済む可能性が高まります。

遺伝的に病気のリスクが高い可能性がある

親族にがんや心疾患などの罹患者が多い場合、将来的な罹患リスクが相対的に高くなる可能性があります。

将来的なリスクに備え、若く健康状態に問題がないうちに医療保険やがん保険へ加入するという考え方もあります。一般に、年齢が若いほど保険料や引受条件の面で選択肢が広がりやすいためです。

また、がん保険の多くは、がんと診断された際に受け取れる診断一時金や、通院治療に対応した保障を備えています。治療費だけでなく、治療期間中の生活費や家計調整に充てられる資金を確保しやすくなります。

遺伝的なリスクを自覚している場合には、専業主婦（主夫）であっても将来に備える手段の一つとして医療保険やがん保険を検討する余地があるといえるでしょう。

専業主婦（主夫）が生命保険に加入するかどうかは、貯蓄状況や家事・育児の分担、将来のリスクの捉え方によって異なります。必要性が高まるケースに当てはまっていても、どこまで備えるかは家庭ごとに変わります。

判断に迷う場合には、相談窓口を利用しながら検討することもできます。

専業主婦（主夫）が加入を検討したい生命保険の種類

専業主婦（主夫）の生命保険を考える際には、どの保険が必要かではなく、どのリスクにどの程度備えるかという観点で考えることが重要です。

ここでは、専業主婦（主夫）が検討対象としやすい代表的な保険の種類と、その役割を見ていきましょう。

医療保険

医療保険は、病気やケガによって入院や手術が必要になった場合に、給付金を受け取れる保険です。主な目的は、公的医療保険ではカバーしきれない自己負担分の医療費などに備えることにあります。

この前提を踏まえると、専業主婦（主夫）の医療保険は、自己負担となる医療費への備えをどの程度確保しておきたいか、という観点から検討されることになるでしょう。

医療費の自己負担が発生した場合、その費用を貯蓄だけで賄えるのか、あるいは保険で一定程度補いたいのかは、世帯の貯蓄状況や家計の余力によって判断が分かれます。

病気やケガは、誰にでも起こりうる可能性があるものです。専業主婦（主夫）であっても公的保障や貯蓄とのバランスを視野に入れたうえで、積極的に検討したい保険の一つといえるでしょう。

がん保険

がん保険は、がんと診断された時や一定のがん治療を受けた場合に診断一時金や入院・通院給付金などを受け取れる、がんに特化した保険です。

厚生労働省「令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、日本の死因順位の1位は悪性新生物（がん）で、死亡総数に占める割合は23.9%です。さらに、日本では生涯で2人に1人ががんに罹患するとされており、がんは誰にとっても身近な疾病の一つといえるでしょう。

特に女性の場合、乳がん・子宮がんなど女性特有のがんの罹患率が30〜50代で高まることから、医療保険とは別にがん保険を検討する余地があります。

治療が長期化しやすいがんに対して、診断時や治療中に使える資金を確保しておくことで、家計への影響を抑えられる可能性があります。

医療保険に加えてがん保険に加入するかどうかは、保険に対する考え方や家計の状況、貯蓄の状態によって変わってきますが、専業主婦（主夫）であっても検討対象になる保険といえるでしょう。

参考：厚生労働省「令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況」
参考：国立研究開発法人 国立がん研究センター「最新がん統計」

死亡保険

死亡保険では、被保険者が死亡した場合に遺された家族に対して保険金が支払われます。一般的には、葬儀費用や遺族の生活費、子どもの養育費など、死亡後に発生する経済的な負担を補う目的で利用されます。

専業主婦（主夫）の場合、世帯の主な収入源ではないため、世帯主と同程度の高額な死亡保障が必要になるケースは多くありません。

ただし、万一の際は葬儀費用としてある程度まとまった金額が必要になるほか、家事や育児のサポートを受けるための費用負担が生じるケースもあります。

そのため、専業主婦（主夫）の死亡保険は、長期的な生活保障というよりも、葬儀費用や当面の生活調整費、家事・育児サポート費用をカバーできる水準を想定して検討されることが一般的です。

すでに十分な貯蓄がある場合には死亡保険の必要性が低くなる一方、貯蓄に不安がある世帯では、一定額の死亡保障を確保しておくことが選択肢となる場合もあるでしょう。

生命保険には、さまざまな種類があります。専業主婦（主夫）にとってどの保険が必要なのかわかりにくい場合は、相談サービスの利用も選択肢の一つです。

専業主婦（主夫）の生命保険選びで注意したいポイント

専業主婦（主夫）の生命保険では、無理のない保険料で、必要な保障をどのように整えるかが重要です。

ここでは、公的保障との関係や保険料負担の考え方など、専業主婦（主夫）の生命保険で押さえておきたいポイントを解説します。

公的保障について理解しておく

生命保険を検討する前提として、公的な医療制度や年金制度でどこまで保障されるのかを把握しておくことが大切です。医療面では公的医療保険や高額療養費制度があり、一定額を超える医療費負担は抑えられる仕組みとなっています。

また、専業主婦（主夫）の多くは国民年金の第3号被保険者に該当し、万一の際には遺族年金が支給されるケースもあります。

これらの公的保障でどの程度カバーされるのかを確認したうえで、足りない部分を民間の生命保険で補うという考え方で整理することで、過剰な保障や重複を避けやすくなります。

保障内容と保険料のバランスを考える

専業主婦（主夫）の生命保険では、まず「どのリスクに備えるか」を見極め、優先順位をつけることがポイントとなります。多くの保障を一度に手厚くするとリスクへの備えは厚くなりますが、その分保険料負担が重くなりやすいため注意が必要です。

保障内容を検討する際には、公的保障や貯蓄で対応できる範囲、すでに加入している保険との重複、必要保障額の目安などを踏まえたうえで、優先順位をつけてプランを組み立てることが重要です。

家計に対して適切な保険料になっているか確認する

一般的に生命保険の保険料は、長期間にわたって支払い続ける固定費です。家計とのバランスが取れない過剰な保険料は負担になりやすいため、無理なく支払える程度の保険料になるようにプランを組むことが大切です。

また、加入時点では問題なく支払えていても、将来的に家計状況が変わることで、保険料負担が重く感じることもあります。

そのため、家族構成の変化や世帯主の転職・独立など、ライフステージの変化に応じて保険を定期的に見直し、その時々の状況に合った保障内容・保険料になっているかを確認することが重要です。

専業主婦（主夫）の生命保険では、公的保障でカバーされる範囲や、家計に対する保険料負担を踏まえて設計することがポイントです。

現在の保障内容や保険料が家計に合っているか確認したい場合は、中立的な相談機関で確認する方法もあります。

専業主婦（主夫）と生命保険に関するよくある質問

専業主婦（主夫）の生命保険については、「死亡保障は必要なのか」「どのタイミングで見直すか」など、判断に迷いやすい点がいくつかあります。

ここでは、専業主婦（主夫）の生命保険に関して寄せられることの多い質問についてまとめました。

専業主婦（主夫）の死亡保険の必要性

専業主婦（主夫）は世帯の収入面を直接担う立場ではないことから、世帯主と同水準の高額な死亡保障が必要になるケースは多くありません。

しかし、生命保険が不要とは言い切れず、貯蓄に余裕がない場合や、家事・育児・介護といった無償労働を外部サービスで補う必要がある状況を考えると、一定額の死亡保障を検討する余地があるといえるでしょう。

判断基準は、「専業主婦（主夫）かどうか」だけではありません。貯蓄額や子どもの有無などさまざまな要素を踏まえ、多角的な視点から考える必要があります。

妊娠・出産は保険選びに関係する？

妊娠・出産は、専業主婦の保険選びに影響する要素の一つです。医療保険やがん保険は、妊娠中でも加入できる商品がある一方で、加入後に一定期間、特定の部位や疾病が保障対象外となる条件が付く場合があります。

将来、妊娠・出産を考えている場合には、健康状態に問題がなく妊娠していないうちに医療保険や女性向け保険に加入することで、選択肢が広がるだけでなく、保険料が抑えられる可能性があります。

子どもの有無で保険の選び方は異なる？

専業主婦（主夫）本人の医療保障やがん保障については、子どもの有無によって基本的な考え方が大きく変わるわけではありません。

一方、死亡保障については、専業主婦（主夫）が担っていた育児や家事を配偶者が十分に担えない場合、シッターや学童保育、家事代行などの外部サービス費用を見込んだ保障を考える必要があります。

また、世帯全体で見ると、子どもが生まれた場合には、専業主婦（主夫）の保障だけでなく、配偶者（世帯主）の死亡保障を重視する設計が必要になる点も押さえておきたいポイントです。

専業主婦（主夫）が保険を見直すならどのタイミングがいい？

保険の見直しは、ライフステージの変化に合わせて行うのが一般的です。出産や住宅購入、配偶者の転職・収入変動、子どもの独立などは、家計や必要保障額に影響を与える代表的なタイミングといえます。

また、貯蓄が増えたことで保険による備えが不要になる場合や、逆に家計に余裕がなくなり、保障の見直しが必要になる場合もあります。定期的に保障内容と家計状況を確認し、現在の生活に合った形になっているかを点検することが大切です。

専業主婦（主夫）の保険加入の必要性は？

専業主婦（主夫）は世帯の収入面を直接担う立場ではないことから、生命保険が必要かどうか悩むこともあるかもしれません。

世帯主ほどの死亡保障は求められないケースが多いものの、医療費の自己負担や死亡時に発生する葬儀費用などを踏まえると、一定の保障を検討する意義はあります。

また、保険の必要性は専業主婦（主夫）かどうかだけで判断できるものではありません。貯蓄状況や子どもの有無、病気のリスク、世帯主の就労状況などを含め、世帯全体で考える視点も大切です。  

自身の家庭にとってどの保険が必要なのか判断が難しい場合は、保険の専門家に相談し、家計やライフプランを踏まえて検討する方法もあります。