2026年6月版火災保険おすすめ人気ランキング
多い順番にランキング形式でご紹介します。
[前提条件] 一戸建て ／ 建物の構造：H構造(非耐火)、T構造（耐火） ／ 補償内容：火災、風・雹（ひょう）・雪災、水災、破損・汚損 ／ 建物の所在地：東京都 ／ 建物補償額：2000万円 ／ 面積：100㎡ ／ 保険料支払方法：5年一括払い ／ 建物の利用方法：居住のみ
1位
ソニー損害保険株式会社
ソニー損保の新ネット火災保険（火災保険 Type S）
- 特約を付加することで地震への備えを充実させることができます！
- 必要な補償を自由に組み合わせ可能です！
また、オプションで「地震上乗せ特約（全半損時のみ）」をセット出来ます。この特約は通常の地震保険（最大で火災保険金額の50%）に加えて、地震による損害が全損・半損と認定された場合に、火災保険金額の最大50%を上乗せ補償するものです。地震への備えを手厚くしたい方にとって大きなメリットとなるでしょう。
保険金請求時のサポートも充実しており、LINEやビデオ通話で担当者と連絡を取りながら手続きを進められます。大規模災害などでキャッシュカードを紛失した場合でも、セブン銀行のATMで保険金の一部を受け取れる（上限10万円）サービスなどもあり、被災者の利便性を追求し、保険金を迅速に届けるための体制が整っています。
金融分野専門ライター。大手証券会社・保険会社、金融メディアを中心に、これまで900本以上の記事を執筆。生命保険・損害保険を取り扱う保険代理店にて、個人の家計相談やライフプラン設計、法人向けのリスクコンサルティングを計10年以上経験した後に独立。専門性の高いテーマでも、読者の理解を促す構成と語り口にこだわった記事制作を得意としている。
2位
東京海上日動火災保険
トータルアシスト住まいの保険 火災保険
- 修理費だけでなく、修理と密接に関わる費用も損害保険金としてまとめてお支払いします
- 全国の損害サービス拠点が一日でも早く保険金をお届けできるよう手厚く支援します
- 豊富な付帯サービス等でお客様の日々の生活においても安心をお届けします
火災や水災で住まいに損害が生じた場合、建物の修理費以外にも、焼けた残存物の片付け費用（瓦礫撤去費用）や、原因調査費用、仮住まい等の費用といった「周辺費用」が発生します。他社商品では、これらの費用は「損害保険金の10％〜30％まで」と制限されることが少なくありません。
しかし、本商品は「修理費等の損害保険金」と「災害付随費用（周辺費用）」を合算して、損害保険金額の2倍まで補償されます。建て替えが必要な場合でも、高額になりがちな解体費などの諸費用で保険金が不足するリスクを防げる点は、大きな安心材料になるでしょう。
また、近年リスクが高まっている水災に対して手厚く備えられる点も魅力です。浸水被害等で保険金が支払われる場合、当座の生活資金（ホテル代や交通費など）として10万円がスピーディーに支払われる「水災初期費用補償特約」が自動セットされています。さらに、本来なら水災の支払要件（床上浸水等）に満たないようなケースでも、給湯器やエアコン室外機等が水没故障した場合に補償される「特定設備水災補償特約」など、現代の住宅事情に即したオプションも充実しています。
「住まいの選べるアシスト」を付帯すれば、IHクッキングヒーターの設置や防犯カギの設置など、災害の再発防止にかかかる費用もカバーできます。特約をセットすると、水回りや鍵のトラブル等の日常生活の困りごとにも無料で対応してもらえるため、災害時以外でもメリットを感じやすいでしょう。
金融分野専門ライター。大手証券会社・保険会社、金融メディアを中心に、これまで900本以上の記事を執筆。生命保険・損害保険を取り扱う保険代理店にて、個人の家計相談やライフプラン設計、法人向けのリスクコンサルティングを計10年以上経験した後に独立。専門性の高いテーマでも、読者の理解を促す構成と語り口にこだわった記事制作を得意としている。
火災保険でよくある質問
火災保険は本当に必要ですか？
火災・落雷・風災・水災などによる住宅や家財の損害に備える火災保険は、持ち家・賃貸を問わず、住まいのリスクに備えるうえで重要な保険です。住宅ローンを利用する場合は金融機関から加入を求められるケースもあります。賃貸住宅でも、家財の補償や大家への損害賠償（借家人賠償責任特約）に備えるため、加入することが一般的です。
火災保険の保険料は月いくらくらいが相場ですか？
建物の構造・所在地・補償内容・契約期間によって大きく異なります。木造住宅（H構造）は鉄骨・コンクリート造（T構造・M構造）より保険料が高くなる傾向があります。さらに、水災補償や地震保険を付けると、保険料は上がる傾向があります。
火災保険の契約期間は何年が一般的ですか？
従来は最長10年契約も可能でしたが、2022年10月の改定により最長5年契約に短縮されました。長期契約ほど1年あたりの保険料が割安になりやすいため、現在は5年一括払いを選ぶケースもあります。1年契約も可能ですが、更新ごとに保険料が見直される点に注意が必要です。
火災保険の免責金額とは何ですか？
火災保険の免責金額は、事故時に契約者が自己負担する金額です。例えば、免責5万円の契約で修理費が30万円かかった場合、自己負担は5万円、支払われる保険金は25万円となります。免責を高く設定すると保険料が下がる代わりに、修理費が免責金額以下の場合は保険金が支払われないため、自己負担と保険料のバランスで設定します。
水災補償は必要ですか？
水災補償は、台風・豪雨による洪水や土砂崩れなどによる損害を補償します。ハザードマップで浸水リスクが高い地域に住んでいる方は、必要性が高いと考えられます。近年の大型台風・集中豪雨を踏まえ、加入を検討する方もいます。一方、高台の住宅や2階以上の区分所有マンションなど、水災リスクが低い場合は必要性が低い可能性があります。
火災保険と地震保険は別の契約ですか？
地震・噴火・津波による損害は火災保険では補償されず、地震保険で備える必要があります。地震保険は火災保険とセットで加入する仕組みで、単独では加入できませんが、火災保険の契約後に付帯することも可能です。地震保険金額は火災保険金額の30〜50%の範囲で設定します。地震リスクが気になる地域に住む方は、加入を検討するとよいでしょう。
火災保険はどのように選べばいいですか？
「建物・家財の補償額」「補償範囲（水災・風災・盗難等）」「免責金額」「契約期間（1年・5年）」の4点が主な選定ポイントです。建物の補償額は、「再調達価額（同等の建物を新たに建てるのに必要な金額）」を基準に設定するのが基本で、時価を基準に設定する場合は、経年劣化などが反映されるため補償額が下がる点に注意が必要です。ハザードマップを確認し、住まいのリスクに応じて必要な補償を選ぶことが大切です。
- 記載している保険料および補償内容などは2026年2月4日現在のものです。
- 築年数の建築月は保険開始月の前月として計算しています。
- 2024年10月1日始期／新築の場合、建築年月は2024年9月となります。
- 保険金額は、評価額と同一金額での設定となります。
- 築年数、保険期間等に関する引き受けガイドラインは、保険会社によって異なります。
- 商品の概要を説明しています。保険商品の詳細は保険会社のウェブサイト、パンフレット、契約概要、注意喚起情報、ご契約のしおり・約款等を必ずご確認ください。
- 「見積・申込」をクリックすると保険会社のページへ移動します。
- 調査目的：保険の人気調査（申込数・保険会社遷移数をもとに算出）実施者：Sasuke Financial Lab株式会社 調査対象者：コのほけん！訪問ユーザー 有効回答数：64,419件 調査実施期間：2026年3月1日〜31日
- 商品改定やリニューアルの場合は前の商品の順位を引き継ぎます。