2026年6月版

海外旅行保険

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海外では、日本の公的医療保険を現地の医療機関でそのまま使うことはできず、治療費をいったん全額自己負担することがあります。帰国後に海外療養費として支給される場合もありますが、支給額は日本国内で同様の治療を受けた場合の費用を基準に計算されるため、実際の自己負担額が大きくなることもあります。

例えば、盲腸手術で200万円以上、入院や手術、医療搬送を伴う治療では数百万円〜1,000万円を超えるケースもあります。短期旅行でも、治療費・携行品損害・賠償責任などのリスクに備えるため、海外旅行保険は加入を検討されることが多い保険です。

旅行期間・渡航先・補償内容によって変わりますが、一例として、一般的なアジア3泊4日の旅行なら2,000〜4,000円程度、ヨーロッパ7泊8日なら4,000〜1万円程度が一つの目安です。治療・救援費用を手厚くしたプランや、物価の高い欧米・北米への長期滞在ではさらに保険料が上がる場合があります。保険料を節約する場合でも、治療・救援費用は十分な補償額を確保しておくことが大切です。

国・治療内容によって大きく異なります。米国・ハワイなどでは盲腸手術や骨折でも数百万円、集中治療室を伴う入院では1,000万円を超えるケースもあります。医療搬送（エアアンビュランス）を利用した場合は、数千万円単位の費用が発生することもあります。治療・救援費用は、十分な補償額を確保しておくことが重要です。

クレジットカード付帯の海外旅行保険は、補償額が限定的な場合があり、治療費用の補償額が50万〜300万円程度にとどまるカードもあります。また、「自動付帯」か「利用付帯」かで適用条件も異なります。治療費の高い国への渡航や長期滞在など、より手厚い補償を求める場合は、クレジットカード付帯とは別に海外旅行保険への加入を検討するとよいでしょう。補償内容・適用条件はクレジットカードごとに差があるため、渡航前に確認しておきましょう。

「治療・救援費用」「携行品損害・賠償責任補償」「キャンセル補償の有無」「渡航先の医療事情」の4点が主な選定ポイントです。医療費の自己負担が高額になりやすい国（米国・北米・欧州）では補償を手厚くし、比較的医療費が抑えられる国（アジア等）でも、旅行期間や滞在内容に応じて補償額を確認しておきましょう。出発日直前でも加入できる海外旅行保険はありますが、商品によって条件が異なるため、早めに比較検討しておくことが大切です。