がん保険はいらないと言われる理由は？必要性や不要なケースも紹介

がん保険とは

「がん保険」とは、がんに特化した保険です。一般的な医療保険でも、がんで入院をしたときに入院給付金を受け取れたり、がんで所定の手術をしたときに手術給付金を受け取れたりするなど、一定の保障を得られますが、がん保険に加入することで、がんへの保障をより手厚くできます。

がん保険の主な保障内容と加入条件、加入率について見ていきましょう。

保障内容

がん保険の主な保障内容は、以下をご覧ください。

なお、がん診断一時金は「がん治療給付金」と呼ばれることがあります。保障名称は保険商品ごとに異なるため、加入前に確認しておきましょう。

また、抗がん剤治療や先進医療を受けたときに給付金が支給される「抗がん剤治療給付金」や「先進医療給付金」を付加できる保険や、通院治療の際に「がん通院給付金」が支給される保険もあります。

保障内容もがん保険ごとに異なるため、複数の保険商品を比較してから加入するようにしましょう。

加入条件

加入条件もがん保険によって異なります。加入できる年齢は商品により幅があり、0歳から加入できるものもあれば、上限年齢が60代後半〜80歳前後に設定されているものもあります。

また、持病があると加入が難しくなったり、保障が制限されたりすることがある点に注意が必要です。加入可否の基準は保険会社ごとに異なるため、複数社に見積もりを依頼し比較するようにしましょう。

掛け捨て型が多いのもがん保険の特徴の一つとされています。そのため、契約期間中に解約しても「解約返戻金」を受け取れることは少ないでしょう。また、保険期間は商品により異なり、終身型のほか、一定期間ごとに更新するタイプや定期型もあります。

加入率

生命保険文化センターが実施した「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」によれば、がん保険・がん特約の加入率は、30代になると男女ともに40％を超えます。

【性・年代別がん保険・がん特約の加入率】

参考：生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」

がん保険の必要性

医療保険は、入院や手術などに幅広く備える保険です。

多くの医療保険では、がんを含む多くの病気やケガが保障対象となるため、「所定日数以上の入院をしたけれど給付金が受け取れない」「公的医療保険が適用される手術を受けたけれど給付金が支給されない」といったケースは比較的少ないといえます。

一方、がん保険はがんに特化した保険です。そのため、がん治療を目的とした入院や手術など、保障が適用されるケースは限定されます。がんに罹患しなければ給付を受けることはありません。

がん保険が本当に必要なのか判断するためにも、がんやがん治療について知っておくことが必要です。参考となる情報をいくつか紹介します。

死因の1位は「がん」である

厚生労働省の「令和6年（2024）人口動態統計」によれば、死因の1位は悪性新生物（腫瘍）で、全体の23.9％を占めていました。約4人に1人はがんで亡くなっている計算になります。

がんは治療期間が長引くことや、公的医療保険の対象外となる治療や手術を選択することも想定されます。治療費の負担が気になるときは、がんに特化したがん保険も視野に入れてみましょう。

参考：厚生労働省「令和6年（2024）人口動態統計（確定数）の概況」

2人に1人は「がん」に罹患する

がん情報センターの2021年のデータによれば、生涯のうちがんと診断される男性は63.3％、女性は50.8％です。性別によらず2人に1人以上は生涯に一度はがんに罹患しますが、特に男性は罹患率が高いため、がん保険などで備える必要性は高いと考えられます。

参考：国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」

先進医療を提案されることがある

がん治療は進歩が目覚ましく、先進医療が提案されることもあります。先進医療とは、一般の保険診療と併せて行われる保険外併用療養の一つで、患者が希望し、医師が必要性と合理性を認めた場合に実施される医療のことです。先進医療を視野に入れることで、治療の選択肢が増える場合があります。

しかし、先進医療は「先進医療に係る費用（技術料）」が公的医療保険の対象外となるため、自己負担額が高額になる可能性があります。また、一度の処置で期待する効果を得られない場合は、治療を繰り返し受けたり、別の先進医療を受けたりする必要が生じ、費用がさらに高額になるケースもあります。

治療が長引くことがある

抗がん剤治療や放射線治療といったがん治療は、1回で終わるとは限りません。治療が長引き、医療費が高額になる可能性があります。

また、治療が長引くと働けない期間も長引き、収入が減る可能性もあります。がんによる治療費の増加と収入減少に備えるための手段として、がん保険も視野に入れてみましょう。

がんやその他の病気についての備えは、がん保険や医療保険で強化できる可能性があります。また、働けない状況に備えて、就業不能保険を検討するのもひとつの方法です。

ご自身やご家族にどのような保険が必要か悩んだときは、相談窓口を利用しながら検討することもできます。当社でも保険に関するご相談を承っています。

がん保険はいらないと言われる理由

2人に1人以上はがんに罹患することから、がん保険などでがん治療に備えることは必要性が高いといえるでしょう。しかし、次のような理由から、インターネット上などでは「がん保険はいらない」といった意見を目にすることも珍しくありません。

• 若いうちは罹患率が高くはないから
• 高額療養費制度で自己負担額を抑えられるから
• がんに罹患しても給付金を受け取れるとは限らないから
• 掛け捨て型が多いから

それぞれの理由について見ていきましょう。

若いうちは罹患率が高くはないから

がんは、生涯で見れば2人に1人以上がかかる罹患率の高い病気ですが、20代や30代では発症頻度は比較的低い傾向があります。公益財団法人がん研究振興財団の「がんの統計 2025」によれば、40歳未満でがんに罹患する人の割合は低く、がん保険の必要性は40歳以上と比べると低いと考えられます。

【40歳未満のがん罹患率（人口10万人対）】

参考：公益財団法人 がん研究振興財団「がんの統計」

高額療養費制度で自己負担額を抑えられるから

公的医療保険には医療費が高額になったときに利用できる「高額療養費制度」があります。年齢や所得に応じて設定される「自己負担限度額」を超える医療費については還付を受けられます。

例えば、70歳未満の方で標準報酬月額26万円以下の方（報酬月額27万円未満の方）の場合、自己負担限度額は57,600円です。1ヶ月の医療費の自己負担額が57,600円を超えた場合には、高額療養費制度の申請をすることで後日、自己負担限度額を超えた分の払い戻しを受けられます。

また、高額療養費制度には「多数該当」のルールもあります。多数該当とは1年以内に高額療養費制度の適用を受けた月が3ヶ月以上ある場合、4ヶ月目から医療費の自己負担限度額がさらに軽減される制度です。

高額療養費制度で自己負担額を軽減できることから、「がん保険はいらない」と判断する方もいます。ただし、差額ベッド代や先進医療の技術料など、公的医療保険の対象外となる費用は自己負担となる点には注意が必要です。

参考：協会けんぽ「高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）」

がんに罹患しても給付金が受け取れるとは限らないから

がん保険に加入していれば、がんに罹患したときに必ず保障を得られるわけではありません。保険会社によって保障を得る条件が異なるため、がんに罹患したとしても、その保険会社で定める条件を満たさなければ給付金や保険金を受け取れない点に注意が必要です。

例えば、「連続した5日以上の入院時には入院給付金が支給される」と定められているがん保険では、4日以下の入院を繰り返しても入院給付金の受給要件を満たしません。

また、「所定のがんと診断確定された場合に診断一時金が支給される」タイプのがん保険では、対象外のがんと診断された場合には診断一時金を受け取れません。

どのようながんに罹患するか、どのようながん治療を受けるかは予測が不可能です。がんに罹患しても保障が適用されない可能性を考慮し、がん保険に加入しないという選択肢を選ぶ方もいるでしょう。

掛け捨て型が多い傾向にある

がん保険の多くは掛け捨て型です。掛け捨て型は保険料が比較的抑えられる傾向にある一方で、がんに罹患しなければ給付金を受け取れないことが一般的です。

一方、貯蓄型の保険なら、満期時には「満期保険金」、解約した際には「解約返戻金」、一定期間保障が適用されなかったら「健康祝金」などの給付を受け取れることがあります。保障が適用されない場合でも、何らかの形でお金を受け取りたいと考えている方は、掛け捨て型が多いがん保険は向いていない可能性があります。

がん保険の必要性が高い人とは？

がんは2人に1人以上がかかる「よくある病気」ですが、誰もが同程度の確率で罹患するわけではありません。生活習慣や体型、体質によってリスクは異なります。

また、利用できる社会保障にも個人差があります。各自の状況に応じて、がん保険の必要性について判断することが重要です。特に次のいずれかに該当する方は、がん保険の必要性が高いと考えられます。

• 生活習慣が乱れている人
• 肥満傾向にある人
• 個人事業主やフリーランスの人
• 近親者にがん罹患者が多い人

それぞれの方にがん保険の必要性が高い理由について見ていきましょう。

生活習慣が乱れている人

次の生活習慣は、がんの発生リスクとの関連が報告されています。

• 喫煙
• 飲酒
• 身体活動量の不足     
• 食生活の乱れ

喫煙は肺がんや食道がん、胃がん、大腸がんなどのさまざまな種類のがんに関連することが研究により示されています。

喫煙者は非喫煙者と比べて、何らかのがんになるリスクが約1.5倍高まるといわれているため、喫煙習慣がある場合は、禁煙によってがんのリスクを下げられる可能性があります。また、喫煙習慣がない方も受動喫煙を避けることが大切です。

飲酒は、食道がんや大腸がんなどとの関連性が指摘されています。適量の飲酒はリラックス効果やストレス解消にもつながるとされていますが、飲みすぎはがんのリスクを高めるため、適度な飲酒を心がけることが大切です。

身体活動量が多いほど、がんの発症リスクが低くなるという報告があります。日常生活の中で歩く時間を増やす、軽い運動を習慣化するなどの取り組みが大切です。

また、塩分の過剰摂取は胃がんのリスクと関連することが報告されており、塩分の摂りすぎに注意が必要です。熱いものを飲んだり食べたりすることが食道がんの危険性を高めるという報告もあるため、適温にして摂取することが望ましいでしょう。

肥満傾向にある人

肥満もがんのリスクと関連することが報告されています。健康診断で肥満を指摘されている方は、運動習慣や食生活を見直し、適切な体重を維持することが重要です。

これまでの研究から、BMIが男性21.0～26.9、女性21.0～24.9の範囲にある場合、がん死亡のリスクが低いことがわかっています。

BMI（体格指数）の求め方は、以下のとおりです。

例えば、身長が170cmの男性なら60～78kg程度、160cmの女性なら53～64kg程度が、がんのリスクが低い体重と考えられます。太りすぎだけでなく痩せすぎにも注意して、体重を管理しましょう。

個人事業主やフリーランスの人

会社員や公務員のように勤務先で公的医療保険に加入している方は、病気やケガで働けないときは「傷病手当金」を受け取れる可能性があります。

傷病手当金とは、業務外の理由により病気やケガをし、療養のために仕事ができない場合に支給される給付金です。連続して3日間休業した後、4日目から標準報酬月額から算出される所定の金額が支給開始日から通算して最長1年6ヶ月間給付されます。

一方、個人事業主やフリーランスの方が加入している公的医療保険（国民健康保険）には、原則として傷病手当金の制度がありません。また、個人事業主やフリーランスは月給制や年俸制ではないため、働く時間が減ることで収入が著しく減る可能性があります。

治療や通院にかかる費用への備えに加え、収入減に備えるためにも、がん保険などの民間の保険を検討しておくことが重要です。

参考：協会けんぽ「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」

近親者にがん罹患者が多い人

がんの多くは遺伝性ではありませんが、遺伝性腫瘍（家族性腫瘍）のように、親から子へ遺伝する可能性があるタイプもあります。

また、がん罹患した家族がいる場合、生活習慣や環境を共有していることもあり、がんの発症率に影響を及ぼす可能性があります。万が一の備えが気になる場合は、がん保険に加入するなどの選択肢も検討しておきましょう。

また、がんは「塩分の高い食事」や「野菜や果物が少ない」といった食習慣が原因の一つになることがあります。食習慣は家族で共通していることが多いため、同居家族にがん罹患歴がある場合は、がんへの備えを手厚くする必要があるでしょう。

がんへの備えが気になる方は、中立的な相談機関で確認する方法もあります。当社でも保険に関するご相談を受け付けています。

がん保険の必要性が低い人とは？

次のいずれかに該当する方は、がん保険の必要性が低いと考えられます。

• 貯蓄が十分にある人
• 年齢が若く罹患リスクが低いと思われる人

それぞれの理由について見ていきましょう。

なお、いずれかに該当する場合でも、「がんに対する保障を手厚くしたい」「がん治療に高額な費用がかかるのではと不安に感じる」という方は、がん保険への加入も視野に入れてみましょう。

貯蓄が十分にある人

がん保険は、がん治療にかかる医療費や、治療時の収入減に備えるための保険です。貯蓄が十分にあり、治療費がかさんでも支払うことができ、なおかつ収入減にも耐えられるのであれば、がん保険の必要性は低いと考えられます。

ただし、貯蓄が十分にあっても、使い道が決まっている場合は注意が必要です。例えば、貯蓄が1,000万円あっても、その多くを住宅ローンの頭金に充てる予定であれば、近い将来に自由に使える資金は減少します。

その結果、がんへの備えに充てられる資金も減ってしまう可能性があります。将来の資金計画を踏まえた上で、がん保険や医療保険などを活用し、病気やケガに備えておくことも選択肢の一つになるでしょう。

年齢が若く罹患リスクが低いと思われる人

若いからがんに罹患しないとは言い切れませんが、若いうちは罹患リスクが低いのも事実です。年齢が若く、統計上はがんの罹患率が相対的に低い年代である場合には、がん保険に加入しないという選択肢も考えられるでしょう。

一方で、がんの罹患リスクは年齢とともに高まります。実際にがん保険・がん特約の加入率も30代以降は上昇する傾向があります。「まだ若いからがん保険に加入しない」と判断した方も、年齢やライフステージの変化に応じて、あらためてがん保険の必要性について考えることが重要です。

がん保険に加入する前に確認したいポイント

万が一の備えとして、がん保険は検討したい選択肢の一つです。がん保険を上手に活用するためにも、次の特徴を理解しておきましょう。

• 加入後一定期間は保障を受けられない
• がん以外の疾病には適用されない
• 特約を増やすと保険料が増える場合がある

それぞれの特徴について解説します。

加入後一定期間は保障を受けられない

がん保険には「免責期間」が設定されていることが一般的です。免責期間とは、保障適用外となる期間のことです。

例えば、免責期間が90日間のがん保険では、加入後90日以内に診断確定されたがんに対しては保障が適用されません。

診断一時金を受け取れないだけでなく、免責期間内に診断確定されたがんの治療に関しては、免責期間終了後であっても入院給付金や手術給付金が支給されない可能性があります。

加入直後のがん発症に対しても備えたい方は、免責期間が設定されていない商品や、免責期間が短い商品を検討する方法もあります。また、なるべく若いうちにがん保険に加入するのも一つの対策です。

がんは年齢が高くなるほど罹患率が上昇するため、若いときに加入することで免責期間中のがん発症リスクを低減できます。

がん以外の疾病には適用されない

がん保険の保険対象は、原則として約款で定める「がん（悪性新生物等）」に限定されます。入院給付金や手術給付金が支給されるのも、がん治療を目的とする場合に限られます。

がん以外の病気に備えたいなら、医療保険を検討しましょう。医療保険なら、病気やケガによる入院・手術などに幅広く備えられます。また、医療保険の中には「がん特約」を付加できる商品もあるため、がんへの備えを手厚くすることも可能です。

特約を増やすと保険料が増える場合がある

がん保険によっては、さまざまな特約が用意されています。特約を付加すると保障を手厚くできますが、通常は毎月の保険料負担が増えます。本当に必要な保障なのか吟味してから、特約を付加するようにしましょう。

なお、がん保険の「リビング・ニーズ特約」は、多くの商品で追加保険料なしで付加できる特約です。リビング・ニーズ特約とは、医師から余命6ヶ月以内と判断された場合、死亡保険金に代えて所定額の範囲内で保険金の一部または全部を生前に受け取れる特約です。

保険金を家族に遺す必要性がない場合や、緩和ケアなどに保険金を使用したいと考える場合などは、リビング・ニーズ特約も検討してみましょう。

どのような特約が必要か迷ったときは、一般的な相談サービスを利用するのも選択肢の一つです。当社でも保険に関するご相談を承っていますので、「auマネープラン相談」の以下案内ページをご参照ください。

がん保険の必要性に関するよくある質問

ここでは、がん保険を検討している方向けに、がん保険に関するよくある質問を紹介します。がん保険に加入する前に、ぜひチェックしてみてください。

Q.がん治療は公的医療保険が適用される？

がんに罹患し、保険診療として認められた標準的な医療を受ける場合は、公的医療保険が適用されます。しかし、先進医療などの公的医療保険の対象外となる医療（技術料部分）を選択するケースもあり、その場合は医療費の自己負担額が高額になる可能性があります。

また、差額ベッド代や入院中の食事代なども医療保険適用外です。いずれも1日単位で発生する費用のため、入院期間が長引くと、その分、自己負担額が増える可能性があります。公的制度で一定の負担軽減は可能ですが、すべての費用がカバーされるわけではない点を理解しておくことが重要です。

Q.がん保険とがん特約はどちらがよい？

すでに医療保険に加入している方なら、新たにがん保険に加入するという選択肢だけでなく、加入中の医療保険にがん特約を付加する選択肢もあります。

がん特約は単体のがん保険よりも保険料が抑えられる傾向があり、保険料負担を抑えながらがんに対する保障を手厚くすることが可能です。

一方、医療保険に加入していない方のうち、がんだけに備えたいと考えている場合は、がん保険は選択肢の一つとして検討されることがあります。がん保険は掛け捨て型が多いため、保険料を抑えつつ、がんに対する保障を確保できます。

Q.がんに罹患すると治療費以外にどのような費用が必要？

がんに罹患すると治療費だけでなく、医療機関に通うための交通費も必要です。また、家族が付き添う場合なら、家族分の交通費や宿泊費なども必要になるでしょう。

がん保険や医療保険についての疑問は、中立的な相談機関で確認する方法もあります。当社でも保険に関するご相談を承っています。

がん保険・がん特約について検討してみよう

がん保険は、がんに特化した保険です。がんで所定の治療を受ける際や、がん治療を目的とした入院の際などに、給付金や保険金を受け取れます。

がんについての備えが気になる方は、「がん保険」を検討するのも一つの方法です。また、がんを含めた病気全般が気になる場合は「医療保険」、働けないときの収入減が不安な場合は「就業不能保険」なども検討してみましょう。

がん保険を含め、保険の必要性について考えたい場合は、相談窓口を利用しながら検討することもできます。当社でも保険に関するご相談を受け付けています。