60代にがん保険は必要か？男性・女性別加入率や選び方を解説

60代におけるがん保険の必要性とは

60代におけるがん保険の必要性を考えるうえでは、まず年齢に応じたがんの発生状況やリスクを把握することが重要です。がんは加齢とともに罹患数が増える傾向があり、60代はその変化が顕著に表れる年代とされています。

また、同じ60代でも前半と後半では状況に違いがみられるため、年齢階級ごとの傾向を確認しておくことで、自身の状況に照らして考えやすくなるでしょう。

以下で、60代のがんに関するデータから必要性を解説します。

60代のがん罹患数

がんの罹患数は年齢とともに増加する傾向があり、特に中高年以降で大きく伸びることが知られています。まずは、年齢階級ごとの罹患数の推移を確認してみましょう。

40代以降の年齢階級別のがんの罹患数（上皮内がんを除く）は以下のとおりです。

男女とも40代以降ほぼ一貫して増加し、男性は70～74歳、女性は75～79歳が最も多くなっています。

60代に注目すると、男性は55～59歳の2万4,687人から60～64歳で4万641人、65～69歳で6万4,514人へと増加しています。女性も55～59歳の2万8,443人から60～64歳で3万1,360人、65～69歳で3万8,617人へと増加しており、60代に入って罹患数が一段と増加している傾向が見られます。

60代は、がんが身近な病気として意識されやすくなる年代であることがうかがえます。また、40代・50代では女性の罹患数が男性を上回っていますが、60代以降、80代までその傾向が逆転します。

参考：厚生労働省「2023年全国がん登録 罹患数・率 報告」

60代のがんの罹患リスク

がんの罹患リスクは、年齢とともに高まる傾向があります。ここでは、年齢階級ごとに「その年齢までにがんと診断される確率（累積リスク）」を確認してみましょう。

60代を含む「～69歳まで」の罹患リスクは、男性19.8％、女性20.1％となっており、50代までと比べて上昇しています。～59歳までの数値と比較すると、男性は約2.7倍、女性も約1.7倍に増えています。

また、～69歳時点では男女差はそれほど大きくないものの、～79歳では男性40.5％、女性31.5％と差が広がっており、その後も年齢とともにリスクが上昇していく傾向が見られます。

このような推移から、60代はがんの罹患リスクが高まる段階に位置しており、年齢の上昇とともにその確率がさらに上がっていく過程にある年代といえるでしょう。

参考：公益財団法人 がん研究振興財団「がんの統計 2025」

60代のがんの死亡リスク

がんにおいて、罹患リスク同様に死亡リスクも、年齢の上昇とともに高まります。ここでは、年齢階級ごとに「その年齢までにがんで死亡する確率（累積リスク）」を表にまとめました。

60代を含む「～69歳まで」の死亡リスクは、男性5.0％、女性3.8％となっており、50代までと比べて上昇しています。特に男性は、～59歳の1.5％から増加しており、年齢とともにリスクが高まる傾向が見られます。

また、～69歳時点では男性のほうが女性よりも死亡リスクが高く、その差は～79歳ではさらに広がっています。生涯リスクでも男性24.7％、女性17.2％と差があり、性別による違いも見られます。

このように、60代はがんによる死亡リスクが上昇していく過程にある年代であり、罹患リスクとあわせて考えることで、がんとの向き合い方を検討する際の参考になります。

がん保険が必要かどうかは各世帯の考え方や貯蓄、すでに加入している他の保険との兼ね合いなどによって変わってくるため、一概に判断することはできません。

ただし、60代は罹患リスク、死亡リスクともに50代よりも高い水準を示していることから、がんへの備えの必要性は高い世代であるといえるでしょう。

預貯金と保険のバランスや、現在加入している保険と併せてがん保険をどのように考えたらいいのか、迷うこともあるでしょう。そういった場合は保険に関する中立的な相談窓口を活用し、専門家に確認する方法もあります。

男女別60代のがん保険の加入率

がん保険・がん特約付きの生命保険の加入状況を見ると、年代によって傾向に違いがみられます。以下の表は、公益財団法人 生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査」の結果をまとめたものです。

加入率は50代で最も高く、その後60代で低下する傾向が見られます。60代の加入率は男性41.3％、女性41.6％と性別による差はごくわずかで、男女ともに4割程度が加入しています。

60代は50代と比較すると加入率がやや落ち着く年代にあたるものの、一定数が加入している状況にあるといえるでしょう。

自身にがん保険が必要かどうかを判断に迷う場合は、中立的な相談サービスを活用する方法もあります。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査」

60代のがん保険の選び方

60代でがん保険を検討する場合は、年齢や健康状態、収入の変化などを踏まえて保障内容を検討することが重要です。若い年代と比べて罹患リスクが高まる一方で、保険料や加入条件にも違いが生じるため、複数の観点から確認する必要があります。

また、治療の長期化や再発の可能性も考慮し、どのような場面に備えるのかを具体的に想定しておくことがポイントとなってくるでしょう。以下では、60代でがん保険を選ぶ際に確認しておきたい主なポイントについて見ていきます。

終身型か定期型か

がん保険には、保障が一生涯続く終身型と、一定期間のみ保障される定期型があります。60代で検討する場合は、それぞれの特徴と年齢との関係を踏まえて考えることが重要です。

終身型は、一般的な傾向として一生涯にわたってがん保障を持続できる代わりに保険料が高い傾向にありますが、保険料は一定です。そのため長期的な備えを重視する場合の選択肢として検討されることがあります。

一方、定期型は10年や20年など一定期間の保障で、更新時に保険料が見直される仕組みです。更新のたびに保険料が上がる傾向があるため、現役引退を迎える方が多い60代の場合、終身型が選択肢として検討されるケースが多く見られます。

終身型と定期型では保障期間や保険料の考え方が異なります。60代では、将来の更新や支払い期間も含めて、無理のない範囲で継続できるかどうかを確認しながら検討することが一つの考え方となります。

どの保障を手厚くするか

60代では、現役世代と比べて収入が限定的になる傾向がある一方で、がんの初発に加えて再発や長期治療のリスクも考慮する必要があります。

そのため、すべての保障を手厚く備えるのではなく、保険料とのバランスを踏まえながら、優先順位をつけて保障内容を検討することが重要なポイントになるでしょう。

近年は、がん治療が入院よりも通院治療が主体になるケースが多い傾向にあります。この点を踏まえて、通院給付金や治療給付金に重きを置いて保障内容を検討することも選択肢の一つです。

ただし、入院リスクや手術の頻度が高くなるケース、高額な先進医療や自由診療を受ける可能性を考慮する場合には、入院給付金や手術給付金、先進医療に関する保障も併せて充実させることで、より広い範囲に備える形も考えられます。

このように、想定される治療内容や費用の性質に応じて、どの保障に重点を置くかは変わります。限られた保険料の中で、どの支出に備えるかを家計とのバランスを踏まえたうえで検討することが重要といえるでしょう。

給付金の受給頻度や回数は十分か

60代以降は、初めてのがんだけでなく、治療後の再発や別の部位に新たながんが見つかるリスクも想定される世代といえます。そのため、給付回数が1回に限定されている商品では、治療の状況によっては十分に対応できないケースもあるかもしれません。

がんは長期的に向き合うケースもあることから、がん保険の中には複数回の給付に対応しているタイプや、一定の条件を満たすことで再度給付の対象となる仕組みが設けられている商品もあります。こうしたタイプを選択することで、長期にわたる治療費や生活費のリスクを低減できる可能性もあります。

給付金の受給頻度や回数は、再発や長期治療への備えに関わる要素の一つとなるため、どのような条件で給付が受けられるのかを確認したうえで、自身が納得できる内容の保険を選ぶことが大切です。

上皮内新生物は保障対象になるか

上皮内新生物は、保険商品によっては保障の対象外とされている場合や、給付金額が限定されている場合があります。そのため、上皮内新生物の扱いについて、事前に確認しておくことはがん保険選びにおける重要なポイントの一つといえるでしょう。

上皮内新生物は、適切に治療が行われた場合には再発や転移のリスクが比較的低く予後が良好なケースが多いとされる一方、放置した場合には悪性新生物へ進行する可能性もあります。こうした傾向を踏まえ、早期発見・早期治療のために上皮内新生物が保障対象であるものを選択することも方法の一つです。

また、60代は一般的に定年退職や再雇用などによって収入が変化することも多く、貯蓄を大きく取り崩したくないというニーズも強まる年代です。そのため、がん治療における自己負担をどのように考えるかも重要なポイントになってくるでしょう。

上皮内新生物の段階であっても日帰り手術や短期入院・通院にかかる自己負担を保険でカバーできるものであれば、家計への負担を抑えながら、治療に専念しやすい環境を整えることにつながる可能性もあります。

どのようにがん保険を選べばよいのか、悩むこともあるかもしれません。どの部分の保障を手厚くするのか、特約はどれを選ぶのか判断に困る場合は、中立的な相談サービスを活用し第三者の視点からの意見を取り入れてみるのも一つの手段です。

60代でがん保険への加入を検討するときの注意点

60代でがん保険への加入を検討する場合は、保障内容だけでなく、年齢や健康状態にともなう条件や制約についても確認しておくことが重要です。若い年代と比べて保険料が高くなりやすいほか、加入できる商品や条件にも違いが生じる場合があります。

また、公的保障や預貯金でどこまで対応できるかを踏まえながら、保険で備える範囲を考えることもポイントになります。こうした点を踏まえたうえで、具体的な注意点を見ていきましょう。

保険料が割高になる傾向がある

がん保険に限らず、保険料は年齢が上がるほど高くなる傾向があります。60代で新たに加入する場合は、若い年代と比べて保険料が高くなることが一般的です。

そのため、60代で加入を検討する場合は、保障内容だけでなく、保険料の負担が長期的に継続できる水準かどうかも含めて確認することが重要です。

商品によっては加入できない・条件付きになるケースもある

がん保険は、年齢や健康状態、既往歴などによって加入可否や契約条件が異なる場合があります。60代で新規加入を検討する場合、若い年代と比べて加入条件が厳しくなるケースも見られます。

例えば、過去の病歴や現在の健康状態によっては加入自体が難しい場合や、特定の部位や疾病に関する保障が制限される条件付き契約となることがあります。また、保険料が割増になるなど、通常とは異なる条件が設定されるケースもあります。

このように、同じがん保険でも加入できるかどうかや契約内容は商品によって異なるため、事前に申込条件や保障内容を確認し、自身の状況に照らして検討するようにしましょう。

免責期間について理解しておく

がん保険には、契約してから一定期間は保障の対象とならない「免責期間」が設けられている場合があります。一般的には90日程度とされることが多く、この期間内にがんと診断された場合は給付金の支払い対象とならない仕組みです。

そのため、タイミングによっては、がんと診断されても保障が受けられない可能性があります。こうした仕組みを理解したうえで、契約内容や保障開始の時期を確認しておくことが大切です。

公的保障・預貯金との兼ね合いを考慮する

がん保険を検討する際は、高額療養費制度をはじめとする公的制度でまかなえない部分をカバーするという考え方で、必要な保障を検討することが大切です。

ただし、差額ベッド代や先進医療の技術料、通院にともなう交通費や生活費など、公的制度の対象外となる支出が発生する場合もあります。こうした費用については、保険で備えるか、預貯金で対応するかを考える必要があります。

預貯金がある程度確保できている場合には、すべてを保険でカバーするのではなく、自己負担と保険の役割を分けて考える方法もあります。例えば、給付金額を抑えつつ、自己負担が大きくなりやすい部分に絞って保障を設計するケースなどが考えられるでしょう。

このように、公的保障と預貯金の状況を踏まえながら、保険で備える範囲をどのように設定するかが、がん保険を検討するうえで一つのポイントになります。

がん保険の仕組みや公的保障制度の細かい内容を把握するのが難しいと感じる場合は、保険について相談できるサービスを活用するのも選択肢の一つです。

60代のがん保険に関するよくある質問

60代でがん保険を検討する際には、加入条件や保障内容、給付の仕組みなどについて疑問を感じる場面も少なくありません。ここでは、60代のがん保険に関してよくある質問と回答をまとめました。

60代以降でもがん保険への加入はできる？

60代以降であっても、条件を満たせば加入できるがん保険は多く見られます。商品によっては70代以降でも加入対象となっている場合があります。

ただし、年齢や健康状態によっては加入できないケースや、特定の条件が付く場合もあります。そのため、加入可能な年齢や引受条件については、各商品の内容を確認することが重要です。

がんと診断されたことがあっても新たに加入できる？

過去にがんと診断されたことがあるケースでも、一定期間が経過していることや再発がないことなどを条件として、加入が可能なケースもあります。ただし、加入できる商品は限られる傾向があり、商品の選択肢は少なくなる可能性があります。

がん保険に加入してすぐにがんと診断されても保障される？

がん保険には免責期間が設けられていることが多く、契約後すぐにがんと診断された場合でも、その期間内であれば給付金は支払われないのが一般的です。

免責期間を経過した後にがんと診断された場合に、給付金の支払い対象となります。そのため、保障が開始されるタイミングについてもあらかじめ確認しておきましょう。

がん保険は保障内容や注意点を踏まえて検討することが大切

60代は、がんの罹患リスクや死亡リスクが高まる年代であり、治療が長期化する可能性も考慮する必要があります。一方で、保険料の負担や加入条件、公的保障との関係なども踏まえながら、どのように備えるかを考えることが重要です。

がん保険にはさまざまな保障があり、診断給付金や通院給付金、入院給付金など、それぞれ役割が異なります。また、給付回数や上皮内新生物の取り扱いなどによっても、備えられる範囲は変わります。

こうした点を踏まえ、自身の収入や預貯金、公的保障で対応できる範囲を把握したうえで、保険でどこまで備えるのかを検討することが大切です。

がん保険の検討にあたっては、保障内容や条件について保険に関する中立的な相談窓口を通じ、第三者に確認する方法もあります。