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医療保険との違い

がん保険と医療保険は、どちらも病気への備えとして選ばれますが、多くの場合、保障範囲・給付日数・診断給付金の有無・待機期間の4点で大きく異なります。

＜がん保険と医療保険の主な違い＞

医療保険は病気・ケガ全般を幅広くカバーしますが、入院給付金には1回の入院につき「60日」「120日」などの支払限度日数が設定されているのが一般的です。これに対してがん保険では、入院給付金の支払日数が原則無制限となっている場合があります。長期にわたる入院治療が必要なケースでも日数の制限なく給付が続く点は、がん保険の大きな特徴です。

また、がんと診断されたときに受け取れる「診断給付金（一時金）」は、がん保険の特徴です。医療保険では特約を付加することで備えることができますが、特約なしでは受け取れません。待機期間についても、医療保険には設けられていない一方、がん保険には原則として90日間の待機期間があります。

がん保険が必要な理由

生涯でがんに罹患する確率は男性で61.1%、女性で50.1%とされており、特に40～50代から罹患率は大きく上昇します。働き盛りの世代でも、がんリスクを現実のものとして認識しておく必要があります。

日本には高額療養費制度があり、1カ月の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に超過分が払い戻されます。この制度により、窓口での医療費負担を一定額に抑えることができます。しかし、がん治療では制度の対象にならない費用も発生します。差額ベッド代、先進医療の技術料、自由診療費、通院のための交通費や宿泊費などは全額自己負担です。こうした費用は、公的保険だけではまかないきれない場合があります。

さらに、東京都の調査（東京都がん医療等に係る実態調査報告書、平成31年3月）によると、がん罹患時に就労していた人のうち約33.4%が世帯全体の収入が「減った」と回答しており、その主な要因は「治療のために一定期間連続した休みを取得したため」とされています。

がんになると、治療費という「支出の増加」と、「収入の減少」が同時に家計を圧迫する可能性あります。会社員であれば傷病手当金を受け取れますが、支給期間は最長1年6カ月。自営業・フリーランスにはそもそも傷病手当金制度がなく、働けなくなると大幅に収入が減るリスクがあります。

※参考： 国立研究開発法人国立がん研究センター「最新がん統計」

保障内容と給付金の種類

がん保険の主契約となる給付金には、大きく3つのタイプがあります。近年は入院日数の短期化・通院治療の増加に対応し、入院の有無を問わず給付されるタイプが主流となっています。また、主契約に加えて先進医療特約・女性がん特約・保険料払込免除特約などを上乗せして保障を充実させることもできます。

＜給付金3タイプの特徴と向いている人＞

診断給付金（一時金型）

診断給付金は、がんと診断された時点で50万円・100万円などのまとまった一時金を受け取れるタイプです。入院・手術の有無を問わず給付されるため、治療を開始する前に資金を確保できます。

良い点は使途の自由度の高さです。治療費はもちろん、当面の生活費や収入減少の補てん、差額ベッド代・交通費といった公的保険対象外の出費にも幅広く充てられます。将来どのような治療法が必要になるか事前には予測しにくいため、まとまった一時金でさまざまな事態に柔軟に対応したい人に向いています。

治療給付金型

治療給付金型は、抗がん剤・放射線治療・ホルモン剤治療など所定の治療を受けた月ごとに、月額5万円・10万円などの給付金を継続して受け取れるタイプです。
治療が長期化しても毎月給付が続くため、継続的な経済的サポートを受けられます。外来での薬物療法が増えた現代のがん治療の実態に対応しやすく、入院の有無に関わらず通院で治療を受けた場合にも給付の対象となる商品が多い点も特徴です。

入院・通院給付金

入院給付金は、がん治療のために入院した日数に応じて支払われる給付金です。がん保険では支払日数が無制限となっている場合が多く、医療保険の「60日」「120日」といった支払限度と比べて、長期入院にも安心して備えられます。

厚生労働省の患者調査（令和5年）によると、悪性新生物による平均入院日数は14.4日まで短期化する一方で、外来（通院）患者数は入院患者数を大きく上回っています。こうした治療実態の変化に対応するため、退院後の通院だけでなく入院を伴わない外来治療にも給付できる通院給付金を備える商品が増えています。

保険期間の種類

がん保険の保険期間は「定期型」と「終身型」の2種類があります。

定期型は10年更新などの一定期間のみ保障が続くタイプで、加入時の保険料は比較的安く抑えられます。ただし、更新のたびに年齢・保険料率が見直されるため、更新後は保険料が上がります。更新を繰り返すことで長期的には保険料総額が大きくなる場合があります。

終身型は一生涯保障が続き、加入時の保険料が変わりません。若いうちは定期型より保険料が高く感じられますが、更新不要で保障を一生涯確保できます。がんの罹患率は年齢とともに高まることを考えると、長期的に安定した保障が続く終身型のほうがよい場合があります。

がん保険の選び方

がん保険を選ぶ第一歩は、「どのリスクに対して備えたいか」を整理することです。

「治療費の不安が大きい」「治療法の選択肢を広げたい」という場合には、まとまった一時金を受け取れる診断給付金型が選択肢の一つになります。使途が自由なため、将来の治療の変化などにも柔軟に対応できます。

「長期的な治療に備えたい」「継続的な薬物療法のコストをカバーしたい」という場合には、治療給付金型が選択肢になります。傷病手当金などである程度の収入減少をカバーできる見込みがある方にとって、治療費に重点的に備えられる場合があります。

どのタイプを選ぶ場合でも、先進医療特約は多くの方にとって検討する価値があります。先進医療とは、公的医療保険の対象とするかどうか評価中の段階にある高度な医療技術による療養のことで、かかる技術料は全額自己負担となります。先進医療特約の保険料は月々数百円程度のものも多く、加入を検討してもよいでしょう。

加入前の確認事項

がん保険は商品によって給付条件が大きく異なります。加入前に以下の2点を確認しましょう。

診断給付金の受取条件

初回のみ受け取れる商品と、再発・転移時にも一定期間（1年または2年ごとなど）を経れば複数回受け取れる商品があります。がんの生存率が向上し再発・転移リスクへの備えが重要になった現代では、複数回受け取れるタイプも選択肢の一つになります。

上皮内新生物の給付額

上皮内新生物は悪性新生物（がん）になる前の段階にあたります。悪性新生物と同額の給付金を受け取れる商品がある一方、給付金が10%などに減額される商品もあります。保障内容が異なることを事前に確認し、自分のニーズに合ったものを選ぶことが大切です。

なお、保険商品の内容は複雑で、個人の状況によって最適な選択肢は異なります。加入を検討する際は、ファイナンシャルプランナーや保険会社に相談する方法があります。
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