2026年6月版

50代（50歳）男性

認知症保険

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認知症保険は、所定の認知症と診断された場合や、要介護状態に該当した場合などに給付金が支払われる保険です。一時金タイプ・年金タイプ・両方を組み合わせた商品があり、介護費用や施設入居費用などに備える目的で加入されることがあります。

65歳以上では認知症の有病率が一定程度あり、発症時の介護費用や生活支援費用は長期にわたる可能性があります。公的介護保険では1〜3割の自己負担が発生し、介護サービス以外の費用は自己負担となるため、貯蓄に不安がある方や家族への経済的負担を抑えたい方にとっては、認知症保険も選択肢の一つとなります。すでに十分な貯蓄がある方には、優先度が下がる場合があります。

所定の認知症と医師により診断され、その状態が一定期間継続したときや、要介護認定を受けたときなど、支払条件は商品によって異なります。軽度認知障害（MCI）段階で支払対象となる商品もあれば、要介護認定を条件とする商品もあるため、契約前に支払要件を確認することが大切です。

給付金額や給付方法は商品によって異なり、一概に相場を示すのは難しい保険です。一時金タイプか年金タイプかによって必要額の考え方も変わるため、介護施設の入居一時金や毎月の介護サービス費用も踏まえながら、公的介護保険の自己負担額や貯蓄で不足する分をどう補うかという視点で検討するとよいでしょう。

「給付金のタイプ（一時金・年金・両方）」「支払要件（認知症診断・介護認定）」「MCI（軽度認知障害）段階での保障有無」「保険期間（終身・定期）」の4点が主な選定ポイントです。認知症は長期にわたり介護費用が発生する可能性があるため、年金タイプで継続的な保障を確保するケースもあります。必要な備え方に応じて、給付の受け取り方や保障期間を確認しながら選ぶとよいでしょう。