女性医療保険

40代女性に生命保険は必要?選び方や平均保険料、おすすめの保険を紹介

年齢を重ねるにつれ、家族や社会のなかでの責任も増し、将来への不安を感じやすくなります。「病気になったらどうしよう」「働けなくなったらどうしよう」「子どもの教育費を払えるだろうか」など、さまざまな不安を抱えている方もいるでしょう。

将来に備える方法として、「生命保険」を検討する方も少なくありません。そこで、本記事では40代女性に生命保険は必要なのかをはじめ、保険の選び方やおすすめの保険についても紹介します。

生命保険に加入する前に考慮したい40代女性のリスク

40代女性は、健康面や家族・将来設計に関するリスクが重なりやすい世代です。どの生命保険が必要か考える前に、まず一般的なリスクを確認しておきましょう。40代女性の主なリスクは、次の3つです。

  • 重大疾患にかかるリスクの増加
  • 万が一のときの家族にかかる負担
  • 老後資金の必要性

それぞれ具体的に見ていきましょう。

重大疾患にかかるリスクの増加

主な死因は年代によって変わります。「令和6年(2024)人口動態統計月報年計(概数)の概況」によれば、女性では10代前半から30代前半までの死因1位は自殺ですが、30代後半からは悪性新生物(腫瘍)が1位になります。

【年齢階級別の死因構成割合(女性)】

40~44歳

45~49歳

死因

割合

死因

割合

1位

悪性新生物(腫瘍)

29.0%

悪性新生物(腫瘍)

53.9%

2位

自殺

9.9%

自殺

11.0%

3位

心疾患

4.6%

脳血管疾患

8.0%

4位

脳血管疾患

4.4%

心疾患

6.6%

5位

肝疾患

2.8%

肝疾患

4.3%

参考:厚生労働省「令和6年(2024)人口動態統計月報年計(概数)の概況 第7表 」


悪性新生物とは、一般にがんのことを指し、年齢が上がるにつれて罹患リスクも高くなります。また、40代では心疾患、脳血管疾患で死亡する方も増加します。

いずれも罹患すると重症化しやすく、治療が長引くことも少なくありません。医療費や生活費などに活用できる保険で備えておくことも検討できるでしょう。

万が一のときの家族にかかる負担

40代女性はさまざまな役割を担います。家計を担う方、家事や育児、介護を担う方も少なくありません。病気やケガ、体調不良などで働けない状態になると、経済的にも人手の面でも家族に負担がかかりやすくなります。

例えば、就業不能時に給付金を受け取れる保険に加入しておくなら、不足する生活費を補てんしたり、家事や育児の代行サービスを利用したりでき、万が一のときの家族の負担を軽減できるかもしれません。

老後資金の必要性

40代は責任ある立場に就く方や早期退職をする方なども増え、中堅からベテランへと差し掛かる年代です。

今後の生活設計を意識し始める時期でもあるため、老後への備えを始めるには適切なタイミングといえるでしょう。特に早めに老後への備えを始めたいのが、厚生年金に加入していない方です。

フリーランスや個人事業主として働いている方は、厚生年金に加入している方と比べて公的年金の受給額が少ない傾向にあり、公的年金だけで老後を暮らすのは難しい可能性があります。

「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によれば、厚生老齢年金(老齢基礎年金を含む)を受給している女性の平均受給額は月額約11.5万円です。

一方、国民年金(老齢基礎年金)を主に受給している女性の平均受給額は月額約5.8万円です。持ち家で家賃がかからないとしても、年金だけで生活していくのは容易ではありません。

【公的年金の月あたりの受給額(65歳以上、令和6年度)】

男性

女性

厚生老齢年金(基礎年金含む)

173,033円

114,797円

国民年金(老齢基礎年金)

61,595円

57,582円

参考:厚生労働省「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」

「入院や手術の費用は払えるだろうか」「働けなくなったときの生活費をどうしよう」「老後資金はどの程度必要だろうか」などのお金に関する疑問や悩みは、「auマネープラン相談」にご相談ください。

ファイナンシャルプランナーが専門家ならではの客観的な視点から、将来に必要とされる資金や備える方法など、世帯ごとの状況を踏まえてご案内いたします。ぜひお気軽にお問い合わせください。

40代女性の生命保険加入状況

40代女性の生命保険の加入状況や、平均的な保険料・保険金額を把握しておくと、保険選びの参考になります。

ここでは、生命保険文化センターの「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」をもとに、40代女性の生命保険加入の実態を紹介します。

参考:生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」

生命保険加入率

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によれば、40代女性の86.3%は何らかの生命保険に加入しています。

【年代別生命保険加入率】

男性

女性

20歳代

46.4%

57.1%

30歳代

81.5%

82.8%

40歳代

86.1%

86.3%

50歳代

86.9%

87.8%

60歳代

85.8%

86.5%

70歳代

72.5%

78.8%

40代が特に多いというわけではありませんが、性別にかかわらず30代以降になると大多数の方が生命保険に加入していることがわかります。40代は生命保険に加入するのに、決して早すぎる年代ではないといえるでしょう。

70歳代になると、男女ともに生命保険加入率が低下します。現役を引退して収入が下がる方も多いこと、また、子どもが独立して養育や教育関連の費用がかからなくなったことなどが理由として考えられるでしょう。

年間保険料

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」では、何らかの生命保険に加入している方を対象に、年間の払込保険料についても調査しています。生命保険加入中の40代女性の年間払込保険料は平均18.6万円です。

【年代別年間払込保険料】

男性

女性

20歳代

11.9万円

9.6万円

30歳代

19.9万円

14.0万円

40歳代

22.4万円

18.6万円

50歳代

25.5万円

19.0万円

60歳代

21.2万円

15.9万円

70歳代

16.4万円

13.0万円

男女ともに、40代と50代は他の年代よりも保険料が高額です。20代・30代と比べると収入が増えて保険に使える資金が増えたこと、また、将来に対する備えの必要性を感じていることなども、保険料が高額になっている一因として考えられます。

死亡保障の保険金額

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」では、死亡保障のある生命保険に加入している人を対象に、死亡保険金額も調査しています。

【年代別死亡保険金の加入金額】

男性

女性

20歳代

1,001万円

751万円

30歳代

2,065万円

768万円

40歳代

1,883万円

807万円

50歳代

1,629万円

737万円

60歳代

1,071万円

507万円

70歳代

582万円

395万円

40代女性の平均死亡保険金額は807万円で、20代から50代まで大きな差はありませんが、30代・40代の保険金額がわずかに高額です。

ライフプランにもよりますが、30代・40代は子どもの教育費が増えていく年代ともいえます。保険金額が他の年代より高い理由のひとつに、万が一の場合の子どもの将来的な教育費などに備える意図も考えられるでしょう。

医療保険の入院給付金日額

医療保険には、入院給付や手術給付などのさまざまな保障が組み込まれています。保険会社によっても異なりますが、多くの給付金・保険金は、入院日額(1日あたりの入院給付金)がベースとなって計算されることが一般的です。

例えば、手術給付金は手術の種類によって入院日額の10倍、20倍、40倍などに設定されている医療保険も多くあります。そのため、医療保険の給付金・保険金の平均額を知りたいときは、入院日額に注目するとよいでしょう。

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によれば、入院給付金が支給される生命保険に加入している40代女性の入院給付金の平均日額は8,400円です。50代よりは少し低いものの、他の年代と比べると高い水準にあります。

【年代別入院給付金の平均日額】

男性

女性

20歳代

7,400円

7,100円

30歳代

9,200円

8,000円

40歳代

10,500円

8,400円

50歳代

10,900円

8,700円

60歳代

9,600円

8,300円

70歳代

8,300円

7,000円

他の年代よりも高い傾向にある理由としては、収入が安定し保険料に充てられる余裕が生まれることや、入院時の生活環境や治療中の快適さも考慮し、比較的手厚い保障内容を選択する傾向があることなどが考えられるでしょう。

40代女性におすすめの生命保険

一定の条件を満たす方すべてに加入義務が課せられる公的保険とは異なり、民間の保険は任意加入です。それぞれの状況に合わせて適切な保険に加入し、必要な保障を確保しておくことが大切です。

どの保険に加入すべきか迷ったときは、40代女性を取り巻くリスクが参考になります。おすすめの生命保険の種類や各保険の加入率を紹介します。

基本として入っておきたい保険

40代の女性が入っておきたい基本の保険として、次の2つが挙げられます。

  • 医療保険
  • 個人年金保険

医療保険は病気やケガなどで入院や手術をしたときに備える保険です。一方、個人年金保険は一定条件を満たすときに年金を受け取れる保険で、加入時に定める「年金受取期間」になれば、原則として規定の年金を受け取れます。

どの保険に加入するか迷ったときは、まず上記の2つを検討してみましょう。それぞれの保険の加入率と必要性について解説します。

医療保険

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によれば、入院給付金が支給される生命保険に加入している割合は全体の65.7%でした。年齢・性別を問わず約3人に2人が、医療保障を受けられる生命保険に加入していることがわかります。

また、「生命保険に加入している」と回答した方のうち、入院給付金が支給される保険に加入している割合は80.9%でした。生命保険と一口にいってもさまざまな保障がありますが、そのなかでも特に医療保障に対する関心が高いことがうかがえるでしょう。

年齢が高くなるほどさまざまな病気の罹患リスクが高まります。健康に自信がある方も、いつまでも健康を維持できるとは限りません。病気やケガで入院・手術をしたときに備える手段として、医療保険を検討してみるのも、ひとつの選択肢といえるでしょう。

個人年金保険

個人年金保険は、将来の一定時期から所定の金額を受け取るための保険です。例えば、「60歳の定年退職後、老齢年金を受け取る65歳までの間の生活費を確保したい」という方なら、60~64歳までの5年間を個人年金保険で備えられるでしょう。

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によれば、40代女性の個人年金保険加入率は22.7%です。

【年代別個人年金保険加入率】

男性

女性

20歳代

11.5%

9.5%

30歳代

22.9%

23.0%

40歳代

22.7%

22.7%

50歳代

23.7%

25.2%

60歳代

19.2%

22.4%

70歳代

8.7%

12.5%

男性・女性ともに30~50代は他の年代よりも加入率が高いことから、老後資金への不安の高さがうかがえます。

独身の場合に入っておきたい保険

医療保険と個人年金保険以外にも、状況に合わせて加入しておきたい保険があります。独身あるいはご自身の収入だけで生計を維持している方は、働けなくなった場合や長期的な治療が必要になった場合に備えて、次の保険を検討してみましょう。

  • 就業不能保険
  • がん保険

それぞれの保険の加入率を紹介します。

就業不能保険

就業不能保険は病気やケガにより一定期間働けなくなった場合に、一定の保険金を受け取る保険です。また、就業不能保険以外の生命保険に「就業不能保障特約」として付加できることもあります。なお、「働けない」の定義は保険会社によって異なるため、加入前に確認しておきましょう。

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によれば、40代女性の就業不能保障保険・特約への加入率は7.9%です。

絶対水準は低いものの、他の年代よりも相対的に高いことから、40代女性は収入や労働力において家庭のなかでも少なくない部分を担っていることがわかります。

【年代別就業不能保障保険・特約の加入率】

男性

女性

20歳代

5.1%

6.7%

30歳代

11.3%

6.0%

40歳代

12.5%

7.9%

50歳代

7.0%

3.3%

60歳代

3.6%

3.2%

70歳代

1.1%

1.3%

なお、50代以降の加入率が低い理由としては、子どもの独立などにより、教育や養育にかかる負担が軽減されることなどが考えられます。また、60代以降になると引退している方も増えてくるため、就業不能保険の必要性は以前より低くなるケースが多いでしょう。

がん保険

医療保険に加入している場合、がんで入院や手術をした場合も原則として給付金を受け取れます。ただし、がん治療では、公的医療保険の対象外となる先進医療を選択するケースもあり、その場合、先進医療にかかる技術料は自己負担となります。

また、抗がん剤治療・放射線治療といった複数回の治療が必要になることもあるため、医療保険だけでは十分な保障を得られないケースもあるでしょう。

一方、がんへの備えに特化し、診断時や治療ごとに給付金を受け取れるのが「がん保険」です。また、医療保険によっては「がん特約」や「女性疾病特約」などを付加できるものもあり、がんへの備えを強化できます。

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によれば、がん保険やがん特約に加入している40代女性は50.6%です。

【年代別がん保険・がん特約の加入率】

男性

女性

20歳代

14.0%

21.9%

30歳代

42.9%

46.4%

40歳代

46.4%

50.6%

50歳代

45.5%

49.2%

60歳代

45.0%

38.2%

70歳代

30.0%

27.3%

他の年代と比べて高いことから、がんへの備えに注目している方が多いことがうかがえます。

子どもがいる場合に入っておきたい保険

子どもがいる方なら、子どもの就学状況に合わせた保険も検討してみましょう。子どもがすでに独立している場合は、教育費や養育費に備える必要性は少ないと考えられます。「死亡保険」に加入し、ご自身の葬儀代や相続費用に備えておくとよいでしょう。

一方、学齢期の子どもがいる場合は、教育費への備えが必要です。進学などあらかじめ定めた時期にまとまった給付金を受け取れる「学資保険」で備えたり、「死亡保険」でご自身が死亡したときに子どもが保険金を受け取れるようにしたりできます。

死亡保険

ご自身の死亡に備え、個人的に何らかの死亡保障を準備しているという40代女性は78.8%、40代男性は82.4%でした。

【40代の死亡保障に対する私的準備状況】

男性

女性

死亡保障を準備している

82.4%

78.8%

生命保険で備えている

70.4%

68.2%

損害保険で備えている

17.6%

13.9%

預貯金で備えている

44.5%

37.1%

有価証券で備えている

7.7%

5.2%

その他で備えている

0.3%

0.4%

死亡保障のなかでも最も多い方法は、男女ともに「生命保険」です。死亡時に保険金を受け取れる生命保険に加入し、万が一に備えている方が多いことがわかります。

学資保険

子どもの教育費に対する備える方法で、最も多かったのは「月々の収入から」です。教育費として特別に準備をするのではなく、普段の収入から適宜教育に必要な費用を支払うスタイルと考えられます。また、預貯金や学資保険などで教育費に備える方も少なくありません。

生命保険文化センターが実施した「ライフステージ別にみた生命保険の加入実態、生活保障意識」によれば、末子が高校・短大・大学に就学している方のうち約5人に1人は、こども保険や学資保険といった生命保険で教育費に備えていることがわかります。

【末子の就学状況別教育費に対する経済的準備手段】

乳児

保育園・幼稚園

小学校・中学校

高校・短大・大学

月々の収入から

76.4%

89.4%

93.1%

77.5%

預貯金、貸付信託など

16.7%

23.3%

25.5%

41.1%

こども保険、学資保険

11.1%

12.4%

14.0%

20.2%

親などからの援助

4.9%

7.5%

8.9%

10.3%

奨学金など

2.8%

3.1%

5.1%

18.8%

※複数回答

参考:生命保険文化センター「ライフステージ別にみた生命保険の加入実態、生活保障意識」

生命保険は必ず加入しなくてはいけないというものではありませんが、年齢や家族構成などによって必要と思われる保障に加入することで、万が一に備えやすくなります。

ご自身やご家族にどのような保障が必要か迷ったときは、ファイナンシャルプランナーに相談してみてはいかがでしょうか。「auマネープラン相談」ではファイナンシャルプランナーへのご相談を無料でご利用いただけます。お気軽にお問い合わせください。

40代女性の生命保険の選び方・見直し方のポイント

生命保険の加入や見直しを検討している方は、加入したい生命保険の種類を絞り込んでから、次のポイントをチェックしてみましょう。

  • 保険金・給付金の額は適切か
  • 保障期間は適切か
  • 必要な特約のみを付加したか
  • 無理のない保険料か

それぞれのポイントを解説します。

保険金・給付金の額は適切か

保険金・給付金の額を見直してみましょう。例えば、子どもの大学進学に備えて学資保険に加入している場合、給付金の金額が少なければ進路の選択肢を狭めることにもなりかねません。

保険金・給付金が、必要な時期・目的に対して十分な金額かどうか、今一度確認してみてください。

保障期間は適切か

保険商品によっても異なりますが、保障期間には無期(終身)と有期があります。有期なら保障を受けられる期間を限定できるため、無期と比べると保険料を抑えることが可能です。

しかし、保障期間が適切に設定されていないと、必要な時期に保障が終了してしまい、十分な保険金・給付金を受け取れない可能性があります。

例えば、子どもの教育費に備えて学資保険に加入する場合なら、子どもが卒業するまで(最後の授業料を支払うまで)給付金を受け取れなければ、「入学はできたものの卒業までの資金が足りない」といった状況になりかねません。

必要な特約のみを付加したか

生命保険には、さまざまな特約が用意されています。例えば、医療保険なら、特定の疾病の診断を受けたときに一時金を受け取れる「診断一時金特約」や、先進医療を受けたときにかかった実費に相当する金額を受け取れる「先進医療特約」などを選択できるでしょう。

特約を付加すると保障は充実しますが、その分、保険料が高くなります。本当に必要な特約なのか考慮してから、付加するようにしましょう。

なお、特約のなかには追加保険料が不要なものもあります。例えば、「リビング・ニーズ特約」は、医師により余命6ヶ月以内と判断され、保険会社所定の条件を満たした場合に、所定の範囲内で保険金の一部あるいは全部を受け取る特約です。

追加保険料は不要ですが、死亡保険金を前払いするという形になるため、遺族が受け取る保険金が減ることになります。本当に必要な特約なのか考慮し、ご自身やご家族に合った保険を組み立てていきましょう。

無理のない保険料か

生命保険は将来のさまざまな不安に備える手段です。複数の生命保険に加入することで保障を充実させられますが、保障が充実すればするほど保険料は高額になるため、場合によっては家計を圧迫することにもなりかねません。

将来の生活を守ることも大切ですが、現在の生活も大切です。現在の生活に負担をかけすぎないよう、適切な保険料に調整するようにしましょう。

適切な保険料は、世帯収入や家族構成、持ち家の有無、子どもの教育に対する考え方などによって異なります。どの程度の保険料が適切か判断しかねるときは、ファイナンシャルプランナーに相談してみてはいかがでしょうか。

ファイナンシャルプランナーは、客観的なデータを用いて、ご家庭に合った保険料を割り出すお手伝いをいたします。ぜひ「auマネープラン相談」の無料相談をご利用ください。

40代女性の生命保険に関するよくある質問

生命保険は種類が多く、どの保険にするべきか迷うことも少なくありません。また、保険選びをすすめる中で疑問が湧くこともあるでしょう。ここでは、生命保険に関するよくある質問を紹介します。

Q.生命保険に加入できないケースはある?

生命保険に加入する際には、まず加入条件を確認しましょう。年齢や性別などの加入条件が定められている場合は、条件を満たしていないと加入できません。

また、条件を満たしていても、必ずしも加入できるとは限りません。生命保険の加入時には必ず診査が実施されるため、健康状態や入院・治療の経験によっては、加入できないことがあります。

Q.加入しやすい医療保険はある?

健康状態や入院・治療の経験が原因で希望する医療保険に加入できないときは、「引受基準緩和型」の医療保険を検討してみましょう。引受基準緩和型なら、告知項目が一般の医療保険より少なく、条件を満たせば加入できる場合があります。

しかし、告知項目によっては、加入できないケースもあります。引受基準緩和型の加入が難しい場合は、告知なしに加入できる「無選択型」を検討してみましょう。一般的な医療保険と比べると保険料は割高ですが、持病や既往症がある方でも加入しやすいのが特徴です。

Q.独身の場合も死亡保障は必要?

独身の方でも、ご自身の葬儀費用を準備したいと考えている場合には、死亡保障が選択肢となるケースもあります。また、独身であっても生活を支えている相手がいる方なら、葬儀費用とは別に遺される方のために死亡保障を検討できるでしょう。

どの程度の死亡保険金が適切かは、家族との関わり方や各自の考え方によっても異なります。生命保険についてのお悩みがある方は、「auマネープラン相談」でファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。無料で保険選びについてご相談いただけますので、お気軽にご利用ください。

年齢やライフステージに合った生命保険を見つけよう

40代女性におすすめの生命保険として、医療保険や個人年金保険が挙げられます。また、子どもがいる場合なら学資保険や死亡保険、独身の場合なら就業不能保険やがん保険も検討できるでしょう。

生命保険に加入することで、年齢やライフステージに合った保障を確保しやすくなります。ご自身やご家族に合った保険を見つけ、将来への備えを強化していきましょう。

生命保険についてより詳しく知りたい方は、ファイナンシャルプランナーへの相談をおすすめします。ぜひ「auマネープラン相談」の無料相談をご活用ください。

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