医療保険は複数加入できる？良い点や注意点を解説

医療保険に複数加入することは可能？

医療保険はひとつの契約に限られるものではなく、複数の商品に加入することが可能です。実際に、保障内容を補う目的で複数契約を選んでいる人は少なくありません。

ここでは、複数加入の可否や実際の加入状況について詳しく解説します。

医療保険の加入件数に制限はない

病気やケガによる医療費は公的医療保険で一定程度カバーできますが、通院費や生活費、収入減少など、治療にともなう医療費以外の出費に不安を感じる人もいます。医療保険は商品ごとに保障内容や給付条件が異なるため、どれを選べばよいか迷うこともあるでしょう。

そのため、「ひとつの保険ですべてをカバーする」のではなく、「複数の医療保険を組み合わせて備える」という考え方もあります。

医療保険は、年齢・健康状態など契約条件を満たせば、複数の保険会社の商品に加入が可能です。

実際に、入院保障を手厚くするために別の医療保険を追加したり、先進医療特約のみを別契約で備えたりするケースもあります。現在加入している保険ではカバーしきれない部分を補う形で医療保険を追加することで、保障内容のバランスを取りやすくなる場合があります。

それぞれの契約で支払条件を満たせば、原則として給付金は個別に受け取ることができるため、複数加入は保障の幅を広げる方法のひとつといえるでしょう。

生命保険の平均加入件数

医療保険に限らず、生命保険を1社のみで契約している人ばかりではありません。実際には、保障内容の違いや加入時期の違いから、複数の保険会社と契約しているケースも多くみられます。

過去に加入した保険を継続しながら、新しい保険に加入している人もおり、結果として複数加入になっていることもあります。

生命保険文化センターが行った2024年の調査によると、生命保険に加入している世帯主の平均加入件数（全生保）は、1.7件となっています。

件数別の割合は、以下のとおりです。

1件のみが半数を超えるものの、2社以上に加入している人も40%を超えるなど、実際に複数加入している人は少なくありません。

参考：生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する 全国実態調査 」

医療保険に複数加入することで得られる点

医療保険に複数加入することで、ひとつの保険だけでは補いきれない部分をカバーできることがあります。保障内容を組み合わせることで、より自分のニーズに合った備えを整えられるでしょう。

ここでは、複数加入することで得られる点を解説します。

必要な保障を自由にカスタマイズできる

医療保険の複数加入することで、保障内容を目的別に調整しやすい点があります。ひとつの医療保険では保障がパッケージ化され、自分には不要な保障が含まれる一方で、必要な保障が不足することがあります。

複数の保険を組み合わせることで、入院日額や手術給付金、特約などを不足している部分に絞って補うことが可能です。

例えば、入院・手術に強い医療保険を主契約として継続しつつ、一時金や通院保障など別のニーズを補う医療保険を追加する、といった設計も考えられます。追加する保障を必要最小限に絞ることで、保障の重複や保険料負担の増加を抑えられる可能性があります。

また、保険会社ごとに保障設計や給付条件が異なるため、重視したい保障を基準に比較しやすい点も複数加入により得られることのひとつです。ひとつの商品にこだわらず選べることで、より自分に合った保障設計ができるでしょう。

実質的に保障の上限を引き上げられることがある

医療保険に複数加入すると、それぞれの契約で支払条件を満たした場合に給付金を受け取れるため、保障額を実質的に増やせる可能性があります。

長期入院や高額な治療費が発生した場合でも、複数の保険から給付を受けることで経済的負担の軽減につながるでしょう。

例えば、入院日額が6,000円の保険を2件契約している場合、それぞれの契約で支払条件を満たせば、入院日額の合計は12,000円となります。

1契約だけでは不安を感じる場合でも、複数契約によって備えを手厚くできるのが良い点です。特に、入院日数が長引くケースや自己負担額が増える可能性がある治療では、選択肢のひとつになるでしょう。

複数加入は保障の幅を広げるだけでなく、給付額そのものを増やす手段としても活用できる可能性があります。ただし、支払限度日数や通算支払限度は契約ごとに異なるため、事前に確認しておくことが重要です。

医療保険の複数加入を検討している方は、一般的な相談サービスも存在します。当社でも保険に関するご相談を受け付けていますので、ご希望の方は、以下「auマネープラン相談」の案内ページをご確認ください。

医療保険に複数加入する際に押さえておきたい点

医療保険の複数加入には良い点がある一方で、見落としやすい注意点もあります。保険料の負担増加や手続きの煩雑さ、保障内容の重複といった点は、事前に把握しておきたいポイントです。

後悔のない選択をするためにも、注意点について確認しておきましょう。

保険料の負担が増える可能性がある

加入する医療保険の件数が増えるほど、毎月支払う保険料も比例して増える可能性がありますます。保障を手厚くしたいという思いから複数加入をすると、気づかないうちに家計への負担が大きくなることもあるでしょう。

特に、長期にわたって保険料を支払い続ける医療保険では、家計への負担が想定以上になる場合もあります。その結果、病気やケガのリスクが高まる年代で解約することになれば、保障を確保するという目的を十分に果たせなくなる可能性があります。

保障内容と保険料のバランスを確認し、無理のない範囲で設計することが重要です。

また、年齢とともに保険料が上がるタイプの商品に複数加入していると、将来的な負担が想定より大きくなる可能性もあります。安心感を高めるつもりが家計を圧迫してしまわないよう、将来の保険料推移も踏まえて検討することが大切です。

給付手続きが複雑になる

複数の医療保険に加入している場合、契約管理や給付請求が煩雑になることも注意点のひとつです。保険料の引落しタイミングや支払方法なども保険会社ごとに異なり、管理に手間がかかります。

引っ越しや結婚などで住所や名義を変更する場合は、加入している各保険会社ごとに手続きが必要です。

入院や手術の際には、それぞれの保険会社に給付請求を行う必要があります。請求書類の取り寄せや記入、必要書類の準備などが保険会社ごとに異なり、手続きに手間がかかることもあります。

給付請求では、内容や金額、保険会社の取り扱いによって診断書の提出が求められることがあります。また、書類を複数部用意する必要があることや、診断書代などの費用負担が増える可能性がある点にも注意が必要です。

どの保険でどの保障が受けられるのかを把握していないと、請求漏れが発生する可能性もあります。いざというときに慌てないためにも、契約内容を一覧化して、請求窓口・必要書類の目安を整理しておくとよいでしょう。

手続きの煩雑さは、複数加入における見落とされがちな注意点のひとつです。

保障内容が重複しやすい

医療保険に複数加入すると、似たような入院保障や手術保障が重複することがあります。意図せず同じ保障をいくつも備えている場合、必要以上に保険料を支払うことになる可能性があります。

特に注意したいのが、入院・手術給付金など、複数の商品で重なりやすい保障です。

例えば、複数加入している医療保険それぞれに「入院日額6,000円」がついていれば、それぞれの契約で支払条件を満たせば、入院時には合計12,000円を受け取れます。

しかし、日額6,000円で十分と考えている場合は、同じ目的の保障に対して保険料を二重に支払っている状態になっている可能性があります。

複数加入を検討する際は、既存の契約内容を把握したうえで、「何が不足しているか」を明確にし、足りない部分だけを最小限で補う形にすることが大切です。

医療保険の複数加入が向いている人

医療保険の複数加入は、すべての人に必要というわけではありません。保障をより手厚くしたい人や、特定の医療リスクに備えたい人にとって、選択肢のひとつとして検討されることがあります。

ここでは、医療保険の複数加入が向いている人について解説します。

入院日額や手術保障を手厚くしたい人

「入院日額や手術給付金をより手厚くしたい」と考える人にとって、複数加入は検討できる方法のひとつです。ひとつの医療保険だけでは入院日額が十分でない場合でも、別の保険を組み合わせることで給付額を増やせる可能性があります。

例えば、現在加入している医療保険では「入院保障はあるものの、手術給付の対象範囲が限られている」と感じている場合、手術保障が手厚い別の保険を追加することで、その弱点を補えます。既存の契約を見直さなくても、複数契約から給付を受けることで備えを厚くできるでしょう。

現在の契約内容に不安がある場合や、保障を手厚くしたい場合に、複数加入は有効な選択肢となることがあります。

長期入院や高額医療費が心配な人

長期入院や高額な治療費が発生した場合の経済的負担を心配する人にも、複数加入は向いています。入院が長引くと、医療費だけでなく生活費や収入減少の影響も出てくるでしょう。

複数の医療保険から給付金を受け取れることで、医療費そのものに加え、生活費や収入減少など家計全体の負担を抑えられる場合があります。特に、自己負担額が大きくなりやすい治療や、退院後の療養期間を見据えた備えとして検討できるでしょう。

ひとつの保険だけでは不安を感じる場合でも、複数加入によって経済的な備えを手厚くできる可能性があります。将来的なリスクに備えて、保障の厚みを持たせたい場合に、選択肢のひとつとなるでしょう。

医療費以外の出費に備えたい人

医療保険の給付金は、約款で用途が限定されていない場合、医療費の支払いだけにあてる必要はありません。入院中の生活費や交通費、家族の付き添い費用など、さまざまな出費に活用できます。

複数加入していれば受け取れる給付金の総額が増える可能性があるため、医療費以外の支出にも柔軟に対応できるでしょう。

例えば、仕事を休んだことによる収入減少を補ったり、退院後の生活費にあてたりと、用途を広げられます。給付金の使い道の自由度が高まることで、医療費以外の支出にも対応しやすくなり、経済的負担を抑えられる可能性があるのは、複数加入ならではの良い点です。医療費そのものだけでなく、入院や治療にともなう周辺費用も含めて備えたい人に向いています。

いざというときの備えとして、医療保険の複数加入を検討したい方は、相談窓口の利用も選択肢のひとつです。当社でも保険に関するご相談を受け付けていますので、「auマネープラン相談」の詳細をご確認ください。

医療保険に複数加入していても給付金を受け取れない場合

医療保険を複数契約していても、必ず給付金が支払われるとは限りません。契約内容や条件によっては、支払い対象外となるケースがあるため注意が必要です。

複数加入しているのに給付金を受け取れなかったという事態にならないよう、給付金を受け取れない場合について確認しておきましょう。

支払事由に該当しなかった

入院や手術をした場合でも、各契約の約款で定められた支払事由に該当しなければ給付金は支払われません。入院日数が所定日数に満たない場合や、対象外とされる治療・手術であった場合などが該当します。

例えば、手術を受けた場合でも、原因となった傷病が責任開始日前に発病していたと判断されるときや、約款で定められた支払対象の手術に該当しないときは、給付金は支払われません。

医療行為であればすべて保障されるわけではなく、給付対象となる入院・手術・治療内容は契約ごとに細かく定められています。複数の医療保険に加入している場合でも、それぞれの契約で条件を満たさなければなりません。

内容を十分に理解していないと、給付対象になると思っていたケースで支払われないこともあるでしょう。事前に保障範囲をしっかり確認しておくことが重要です。

免責事由に該当した

契約時に定められている免責事由に該当する場合、支払事由に該当していても給付金は支払われません。免責事由とは、支払事由が発生した場合でも、保険会社が保険金や給付金の支払義務を免れるケースです。

代表例として、次のものが挙げられます。

• 故意や重大な過失による場合
• 責任開始日前に発病していた疾病に起因する場合
• 精神障害を原因とする事故を免責と定めている場合
• 犯罪行為・酒気帯び運転などを原因とする事故による場合

免責事由は契約時に保険会社から交付される約款などに記載されています。条件は保険会社や保険商品によって異なるため、事前の確認が必要です。

告知義務違反があった

医療保険に加入する際には、過去の病歴や通院歴などを正確に告知する「告知義務」があります。告知は、保険会社が質問した健康状態などの重要な項目について、契約者が回答する形式で行います。

告知内容に重要な事実の誤りや記載漏れがある場合、告知義務違反と判断され、給付金が支払われない可能性があるため、注意が必要です。

複数加入している場合でも、それぞれの契約ごとに告知内容が審査されます。給付を確実に受けるためには、加入時に正確な情報を申告することが不可欠です。

医療保険に複数加入する際の注意点

医療保険に複数加入する際は、保障の重複や給付の上限、税制面の扱いなどに注意が必要です。仕組みを理解せずに加入すると、想定外の不利益を受けることもあります。

ここでは、複数加入する際の注意点をみていきましょう。

同じ保険商品には重複して加入できない

医療保険は複数加入が可能ですが、同一の保険商品・同一プランについては、重複契約を認めていない保険会社や商品もあります。

そのため、複数の医療保険に加入できる場合でも、同じ商品・同じプランを重ねて契約できるとは限りません。事前に各保険会社の取扱いを確認することが大切です。

保障内容を変えずに受け取れる金額だけを増やしたい場合、商品によっては既存契約の増額や特約の追加といった方法が用意されていることがあります。ただし、増額時にもその時点の健康状態について告知や保険会社による審査が必要となります。

総保障額に上限がある

加入できる医療保険の件数に法律上の上限はありませんが、保険会社は引受審査の過程で、通算の保障額が収入や生活実態に見合っているかどうかを確認します。重視されるのは、件数ではなく、「合計の保障額」です。

保険会社は、不自然に高額な保障が設定されていないかを慎重に確認します。これは、不正な目的で保険を利用する「モラルリスク」への対策の一環です。

例えば、複数の医療保険に加入した結果、入院日額の合計が収入水準や生活実態に照らして著しく高額と判断される場合、保障の必要性が低いと判断され、審査で加入を断られることがあります。

何件加入しているかではなく、合計でどの程度の保障内容になるかがポイントです。

保険料控除には控除額の上限が定められている

医療保険の保険料は生命保険料控除の対象になり、支払った生命保険料の一部が年末調整や確定申告の際に所得から控除され、所得税や住民税の負担を軽減できます。

しかし、控除できる金額には上限があり、複数の医療保険に加入して保険料を多く支払っていても、所得控除として反映できる金額は一定の範囲に限られる点に注意が必要です。

2012年1月1日以降に契約した保険（新制度）では、「一般生命保険料」「介護医療保険料」「個人年金保険料」の3区分それぞれに控除枠が設けられています。控除の上限は、所得税が各区分最大4万円（合計最大12万円）、住民税が各区分最大2.8万円（合計最大7万円）です。

節税を目的に契約数を増やしても、税制上の控除には上限があることも把握しておきましょう。

参考：国税庁「No.1140 生命保険料控除」

死亡保険金の非課税枠は合計額に適用される

複数加入している医療保険に死亡保障がついている場合、死亡保険金には相続税の非課税枠があり、次の計算式で計算します。

• 500万円 × 法定相続人の数

この枠は加入している保険ごとの個別適用ではなく、すべての契約の合計額に対して適用される点に注意が必要です。

非課税限度額を超えた部分については、相続税の課税対象となる可能性があります。医療保険を中心に考えていても、特約や別契約で死亡保障が付いている場合は見落としやすいため、全体の保障内容を把握し、税制面の影響も踏まえて設計することが大切です。

参考：国税庁「No.4114 相続税の課税対象になる死亡保険金」

二重請求と誤解されやすい点に注意する

複数の医療保険に加入していると、同じ入院や手術について給付請求を行うことは「二重請求になるのでは？」と不安を感じる人もいます。医療保険の入院給付金や手術給付金は、約款で定められた金額が契約ごとに支払われる定額給付型の仕組みです。

条件を満たしていれば、それぞれの契約について保険会社に請求し、定額給付については満額の給付を受け取ることができます。これは、給付の性質が定額型である限り、二重請求にはあたりません。実際に、多くの医療保険はこの定額給付の仕組みを前提として商品設計されています。

ただし、請求時には事実に基づいた正確な申告が必要です。給付の仕組みを正しく理解しておくことで、「二重請求になるのではないか」といった誤解を避けやすくなるでしょう。

「医療保険に複数加入したいが、適切な選び方がよくわからない」という方は、相談窓口を利用しながら検討することもできます。当社でも保険に関するご相談を承っていますので、「auマネープラン相談」の以下案内ページをご参照ください。

複数加入を考える前に確認したいポイント

医療保険の複数加入を検討する前に、次の点を確認しましょう。

• 現在加入している保険の保障内容を把握する
• 支払っている保険料の金額と支払期間を確認する

まずは、現在加入している保険の保障内容を契約ごとに正確に把握することが大切です。

新しい保険を探し始めると、「保障が足りないかもしれない」という不安から追加契約を考えてしまいがちですが、既存の契約で十分な保障が確保されているケースも少なくありません。

内容を把握しないまま追加すると、保障が重複したり、不要な保険料を支払ったりする可能性があります。そのため、保険証券や契約内容のお知らせを確認し、どの契約でどの保障が受けられるのかを整理することが重要です。

具体的には、保障期間がいつまで続くのか、入院日額や手術給付金はいくらか、どのような病気や治療が対象になるのかを確認しましょう。また、特約の内容も見落とせないポイントです。先進医療特約や通院保障など、追加で備えたいと思っている内容が、すでに含まれている場合もあります。

保険料の金額と支払期間も、確認しておきたい項目です。終身払いなのか、一定年齢で払い込みが終わるのかによって、将来的な負担は変わります。現在の保険料総額を把握せずに新たな契約を加えると、家計への影響が想定以上に大きくなることもあるでしょう。

既存契約の保障内容を把握することは、複数加入が本当に必要か、または見直しで足りるかを判断するための土台といえます。不足している部分を明確にしたうえで検討することで、無駄のない合理的な保障設計ができるでしょう。

医療保険の複数加入を検討する際は、中立的な相談機関で確認する方法もあります。当社でも保険に関するご相談を受け付けていますので、ご希望の方は、以下「auマネープラン相談」の案内ページをご確認ください。

医療保険の複数加入は可能

医療保険の複数加入は可能であり、保障を柔軟に組み合わせたい場合の選択肢となることがあります。一方で、保険料の負担が増加したり、管理・給付手続きの手間が増えたりするなどの注意点もあります。

新たに契約を検討する前に、現在の保障内容を正確に把握し、「本当に不足している部分」だけを補うという視点が大切です。良い点と注意点をよく理解したうえで、自分に合った保障設計を行いましょう。

現在の医療保険では不安を感じる方は、相談窓口を利用して内容を確認しながら検討することもできます。当社でも保険に関するご相談を受け付けていますので、「auマネープラン相談」の詳細をご確認ください。