生活習慣病に備える保険はいらない？三大疾病に備える必要性や保険の選び方

生活習慣病に備える保険は必要？いらないとされる理由

生活習慣病の範囲や定義は法律上明確に定められているわけではありませんが、厚生労働省では「食習慣や運動習慣、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群」と説明しています。

具体的には、高血圧・糖尿病・脂質異常症などが代表例とされ、これらが進行すると心疾患や脳血管疾患、腎疾患などの重い病気につながるおそれがあります。

生活習慣病への備えとして民間保険が必要かどうかは、個人の資産状況や価値観などによって異なります。生活習慣病の治療には公的医療保険が使えるため、「民間の保険にあらためて加入しなくてもよい」と考える人も少なくありません。

ここでは、生活習慣病に備える保険は不要といわれるいくつかの理由についてみていきましょう。

公的医療保険を利用できる

日本は「国民皆保険制度」を採用しており、生活習慣病の治療でも、窓口での自己負担割合は年齢や収入に応じて原則として1～3割以内に抑えられています。

さらに、高額療養費制度により、医療費の自己負担額には所得区分ごとに上限が設けられており、1ヶ月の医療費が自己負担限度額を超えた場合、超えた分が払い戻される仕組みです。

長期的な治療が必要な生活習慣病であっても、この制度によって、医療費の自己負担には一定の上限が設けられます。そのため、重い病気にかかった場合でも、医療費が家計を圧迫しすぎないよう一定の歯止めがかかる点は、大きな安心材料といえるでしょう。

このように公的な保障が整っているため、高い保険料を払って民間保険に加入するより、まずは公的医療保険や高額療養費制度を上手に活用した方が合理的だと考える人も少なくありません。

貯蓄で自己負担分を賄える

医療費の自己負担分をカバーできるだけの十分な貯蓄がある場合、あえて民間保険に加入する必要性は低いと考える人もいます。特に生活習慣病の初期段階や、比較的短期間の入院、定期的な通院治療であれば、貯蓄の取り崩しだけで対応できるケースもあります。

保険は、いつ起こるかわからないものの、起きた場合に大きな出費になるリスクに備えるためのものです。そのため、「貯蓄で対応できる支出であれば、保険に入るよりも現金として残しておいたほうがいい」という考え方もあります。

また、生活習慣病は、日々の食事や運動習慣を見直すことで、発症や重症化のリスクを一定程度下げられる可能性があります。

そのため、先の見えないリスクに保険料を払うよりも、健康づくりや資産形成にお金を使い、いざというときに備えて貯蓄を増やしておくというのもひとつの選択肢といえるでしょう。

「予防」と「貯蓄」を重視する考え方が、生活習慣病に備える保険は不要とされる理由のひとつです。

生活習慣病に備える保険とは

一般に「生活習慣病に備える保険」と呼ばれるものは、三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）などの特定の病気を重点的に保障する保険商品を指します。

通常の医療保険ではカバーしきれない場合がある、特定疾病に対する一時金や長期治療への備えを目的として設計されている商品が多い点が特徴です。

主に、三大疾病を保障するタイプと、さらに広く七大疾病、八大疾病まで保障するタイプがあります。

それぞれの保険の特徴を解説します。

三大疾病を保障するタイプの保険

三大疾病を保障するタイプの保険は、日本人の死因の多くを占める「がん・心疾患・脳血管疾患」を重点的にカバーする保険です。

これらの病気は治療が長期化しやすく、手術費用だけでなく、退院後のリハビリや通院、食事療法など、医療費以外にもさまざまな費用がかかる傾向にあります。

三大疾病を保障する保険の最大のメリットは、所定の条件を満たした場合に一時金が支払われる商品が多い点です。

一時金は使途が限定されていないため、高額な治療費の支払いはもちろん、生活費や住宅ローンの支払いなどにあてられます。

特に、働き盛りの世代にとっては、病気やケガで収入が減ったときの備えとして加入するケースも多く、いざというときの金銭的な不安を軽減できます。

七大疾病・八大疾病まで保障するタイプの保険

三大疾病に加えて「高血圧性疾患・糖尿病・腎疾患・肝疾患」などを含む七大疾病、さらに「膵疾患」などを加えた八大疾病まで保障範囲を広げたタイプもあります。より幅広い生活習慣病に備えたい人向けの保険です。

生活習慣病は、ひとつの疾患を発症すると連鎖的に他の合併症を引き起こすリスクがあり、保障の幅を広げることで、より網羅的な備えができるでしょう。

例えば、糖尿病が悪化して人工透析が必要になった場合や、慢性腎不全で長期療養が必要になるなど、三大疾病以外でも生活に大きな支障をきたす病気は少なくありません。

これらの保険は、特定の病気だけでなく幅広い健康リスクへの備えとして活用できるでしょう。

生活習慣病のリスクに保険で備える必要性

生活習慣病は誰でも発症する可能性があり、公的医療保険によって医療費の自己負担は一定程度抑えられますが、治療が長期化すると、保険診療の自己負担分以外にもさまざまな支出が生じる可能性があります。

医療費だけでなく、治療に伴う収入減少などのリスクに備える点で、生活習慣病に備える保険の役割は大きいといえます。ここでは、民間の保険で備える必要性を解説します。

生活習慣病の罹患率が高い

生活習慣病は、もはや「国民病」とも言えるほど多くの人が抱える健康課題となっています。厚生労働省の2023年の調査によると、生活習慣病に該当する主な傷病分類別の推計患者数は、以下のとおりです。

（単位：千人）

特に高血圧性疾患・糖尿病・脂質異常症などは典型的な生活習慣病とされ、通院による継続的な治療が必要となるケースが多く、外来患者数が多い傾向にあります。

脳血管疾患・心疾患も生活習慣との関連が強い疾患で、発症すると入院や手術が必要となり、高齢者を中心に入院患者が多い傾向が見られます。

これらの疾患は、加齢だけでなく日々の食生活や運動習慣、喫煙・飲酒といった生活行動の積み重ねによって発症リスクが高まる点が特徴です。

近年は、食生活の欧米化や運動不足、ストレス、喫煙・飲酒などの影響で若い世代でも発症するケースが増えています。現在は健康であっても、将来的に生活習慣病を発症する可能性は誰にでもあり、保険による備えを検討する価値があるといえるでしょう。

参考：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」

三大疾病は日本人の死因上位を占める

数ある生活習慣病の中でも、特に注意が必要なのが「がん・心疾患・脳血管疾患」の三大疾病です。これらは日本人の死因の中でも上位に位置しており、命に関わる重大なリスクといえます。

厚生労働省の調査による三大疾病の死亡数・死亡率（人口10万対）は、次のとおりです。

医学が進歩した現代では、早期発見によって命を救われるケースも増えましたが、その分「病気と付き合いながら生きていく期間」が延びています。重い病気と闘い続けるためには、医学的な治療だけでなく、それを支え続ける経済的な基盤が必要といえます。

生活習慣病に備える保険は、治療を続けるためのお金の不安を軽減し、安心して療養に専念できる環境を整える役割を果たすでしょう。

参考：厚生労働省「令和5年（2023）人口動態統計（確定数）の概況」

治療が長期化しやすい

生活習慣病の大きな特徴は、完治までに時間がかかること、再発・悪化を繰り返しやすいことです。例えば、脳血管疾患で倒れた場合、一命を取り留めてもその後に長いリハビリが必要になるケースがあります。

さらに、生活習慣病は症状が安定しても定期的な検査や投薬が必要となるケースが多く、治療の終わりが見えにくい点も特徴です。

治療が数ヶ月、あるいは数年単位で長期化すると、毎月の通院費や薬代が家計を圧迫する可能性があります。また、入退院を繰り返すことで以前のように働けなくなるリスクもあり、治療費を払いながら生活を維持するための長期的な備えが欠かせません。

公的医療保険で賄えない費用が多い

「日本は公的医療保険が充実しているため安心」と思われがちですが、治療や療養にかかるすべての費用が公的医療保険でカバーされるわけではありません。制度の対象外となる支出も多く、想定外の自己負担が発生するケースもあります。

例えば、差額ベッド代や入院時の食事代、通院にかかる交通費、療養中の生活費などは原則として自己負担となります。また、先進医療や自由診療を選択した場合、公的医療保険の対象外となる費用が高額になることもあるでしょう。

これらの支出は治療や療養が長期化するほど少しずつ積み重なり、家計への負担が大きくなっていく点には注意が必要です。計画的な備えの必要性が高まるでしょう。

公的医療保険で賄えない支出に備えて生活習慣病に備える保険を検討する際は、「auマネープラン相談」をご活用ください。ファイナンシャルプランナーが、お客さまの状況や要望に適した保険選びをサポートします。

無料で何度でも相談できるため、ぜひお気軽にご活用ください。

公的医療保険の対象外になる費用

生活習慣病に罹患し、治療が長引けば公的医療保険ではカバーしきれない支出がかさみます。想定以上に負担が大きくなることもあるでしょう。

特に、長期の通院や入退院を繰り返す場合は、医療費そのものだけでなく、交通費や差額ベッド代などが家計に大きく影響します。

ここでは、生活習慣病の治療において公的医療保険の対象外になる費用について詳しく解説します。

先進医療の技術料

先進医療とは、厚生労働省が定める枠組みのもとで、一定の要件を満たした医療技術として実施が認められているものを指します。診察や検査、投薬料、入院料などは公的医療保険の対象となる一方で、先進医療の「技術料」そのものは全額自己負担となります。

先進医療は標準治療では効果が十分に得られない場合などの選択肢として用いられることが多く、治療の可能性を広げる役割を担っています。一方で、公的医療保険の給付対象外であり、高額な自己負担が生じる可能性がある点は、事前に理解しておく必要があります。

先進医療の例と技術料の目安は、以下のとおりです。

陽子線治療と重粒子線治療はがん治療で用いられるもので、技術料は1件あたり数百万円にのぼるケースもあり、高額になる傾向があります。入院も必要になり、これらの治療を希望する場合、貯蓄だけで賄うのは容易ではありません。

万一の場合の選択肢を広げるためにも、保険などで備えておく重要性が高い項目です。

参考：厚生労働省「第138回先進医療会議」

差額ベッド代

差額ベッド代とは、入院の際、公的医療保険が適用されず自己負担となる追加の室料です。

プライバシーの確保や静かな環境を求めて、個室や4人部屋以下の少人数部屋を希望すると発生します。差額ベッド代は、公的医療保険の対象外となるため、費用は全額負担です。

厚生労働省の調査によると、2024年の個室の平均額は1日あたり8,625円です。部屋の広さや付属設備などによっても値段が変わり、より高額になる例も少なくありません。

生活習慣病で入院が数週間に及んだ場合、差額ベッド代だけで数十万円の出費になるケースもあり、入院期間が長引くほど負担は重くなるでしょう。

参考：厚生労働省「中央社会保険医療協議会 総会（第613回） 議事次第」

通院時の交通費や入院中の食事代などの雑費

医療費以外にも、療養生活には細かな出費がつきものです。例えば、次のような費用が挙げられます。

• 病院へ通うための交通費
• 入院中の食事代
• パジャマやタオルのレンタル代
• 身の回りの日用品購入費

これらは一つひとつの金額は少ないかもしれませんが、通院が長期に及んだり、入退院を繰り返したりすると、トータルでは無視できない金額になります。長期化しやすい生活習慣病の治療では、重い負担となることもあるでしょう。

就労不能時の生活費

治療にともなう負担の中でも、特に大きいのが、病気で仕事ができなくなり、収入が減ってしまうことです。入院中に限らず、退院後も体調が十分に回復しなければ、通院や働き方の制限などにより、以前と同じような働き方ができなくなることもあるでしょう。

会社員や公務員であれば傷病手当金という公的制度がありますが、支給額は原則として標準報酬日額の約3分の2程度にとどまります。

また、自営業やフリーランスの場合、原則としてこうした公的な所得補償制度はありません。生活習慣病の治療には、医療費の支払いに加え、日々の生活費や家族の生活を支えるための資金まで視野に入れた備えが必要です。

生活習慣病に備える保険に加入するメリット

生活習慣病に備える保険に加入する最大のメリットは、医療費の支払いだけでなく、病気にともなう生活全体の不安を軽減できる点です。治療が長引いたとしても、お金の心配をせずに療養に専念できる環境を整えられます。

ここでは、生活習慣病に備える保険に入る主なメリットをみていきましょう。

幅広い病気が保障される

一般に生活習慣病に備える保険と呼ばれるものは、三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）などを重点的に保障する医療保険や特定疾病保険を指します。

がんや心疾患などの「三大疾病」に加えて、商品によっては、糖尿病や高血圧性疾患、腎疾患なども保障の対象となる場合があります。

生活習慣病はひとつの病気がきっかけで他の病気を併発することも多いため、複数のリスクに備えられる商品を選ぶことで安心感につながります。「自分は血圧が高め」「血糖値が心配」といった、個々の健康不安に合わせた備えができる点がメリットです。

長期化する治療に備えられる

生活習慣病は、入院して手術をすれば終わりというわけではなく、退院後も長い期間、通院や投薬が必要になるケースが珍しくありません。保険に加入していれば、診断時に受け取れる一時金や、入院日数に応じた給付金によって、貯蓄を大きく減らさずに治療を続けられます。

近年は通院治療を専門に保障するタイプの商品も増えており、働きながら治療を続けるスタイルにも対応可能です。まとまったお金が入ることで経済的な余裕が生まれ、精神的な負担を軽減しながら治療に取り組めるようになるでしょう。

公的医療保険で賄えない費用を補てんできる

日本の公的医療保険は、医療費の負担を抑えられる制度ですが、治療や療養にともなうすべての支出までを補う仕組みではありません。入院や通院が続くと、医療費以外にもさまざまな出費が発生し、想定以上に家計への影響が大きくなることがあります。

公的医療保険の対象外となる支出に備える手段として、保険の給付金を活用できる点は大きなメリットです。必要な場面でまとまった資金を確保できれば、貯蓄への影響を抑えながら治療や療養に集中しやすい環境を整えられます。

生活習慣病に備える保険の必要性を感じ、加入を検討している方は、ぜひ「auマネープラン相談」をご活用ください。ファイナンシャルプランナーが、お客さまの都合の良い場所まで出向き、無料で相談をお受けするサービスです。数ある保険商品の中から、お客さまに合った保険を提案します。

生活習慣病に備える保険が必要か見極める判断基準

生活習慣病に備える保険が必要かどうかは、人により異なります。公的医療保険でカバーできる範囲や資産状況、健康リスクなどを踏まえ、総合的に判断することが大切です。

ここでは、保険加入の必要性を判断するいくつかの基準を解説します。

家族歴や健康に不安があり、生活習慣病のリスクを感じているか

生活習慣病には、がん・高血圧・糖尿病など、体質や遺伝の影響を受けやすいものも少なくありません。家族や親族にこれらの既往歴がある場合は、将来的な発症リスクを意識しておく必要があるでしょう。

あわせて、毎年受ける健康診断の結果も重要な判断材料となります。血圧や血糖値、脂質に関する数値が少しずつ上昇している場合は、生活習慣病のリスクが高まりつつあるサインといえるでしょう。

現在は自覚症状がなく健康であっても、将来を見据えて「条件の良いうちに備えておく」という発想は、合理的なリスク対策といえます。

万一の医療費を賄える十分な貯蓄があるか

生活習慣病への備えで特に現実的な指標となるのが、現在の貯蓄額です。高額な医療費や、長期間の収入減少があっても、今の生活水準を一定期間維持できるだけの余裕があるかを確認しましょう。

貯蓄がまだ十分でない若い世代や、教育費や住宅ローンで手元の資金を大きく減らしたくない現役世代であれば、保険の必要性は高まります。

保険に加入しておくことで、万一のときに家計へ大きな負担となるリスクに備えやすくなり、貯蓄を取り崩さずに治療に集中できるでしょう。

治療の選択肢を増やしたいか

「病気になったとき、お金を理由に治療の選択肢を狭めたくない」と考える人にとって、保険は大きな支えになります。公的医療保険があれば標準的な治療は受けられますが、先進医療のように自己負担が大きくなる治療を選ぶ場合、費用の負担は大きいものになるでしょう。

また、入院生活を少しでも快適にするための個室利用（差額ベッド代）や、遠方の病院で治療を受ける場合の交通費なども自己負担です。

保険があれば、こうした費用にも対応しやすくなり、治療や療養環境の選択肢を広げられます。治療の質を重視したい人にとって、生活習慣病に備える保険は有力な選択肢といえるでしょう。

生活習慣病に備える保険に入る際、適切な判断が難しいという方は、「auマネープラン相談」にご相談ください。保険のプロがお客さまのお話を伺いながら、最適な保険選びをアドバイスします。

生活習慣病に備える保険を選ぶポイント

生活習慣病に備える保険は、商品ごとに保障内容が異なります。どこまでのリスクをカバーしたいのかを明確にし、自分に最適なプランを比較・検討することが大切です。

ここでは、保険を選ぶポイントを解説します。

対象となる病気の種類

まず、「どの病気を保障の対象にするか」を決めましょう。基本となるのは「がん・心疾患・脳血管疾患」の三大疾病ですが、商品によっては糖尿病や高血圧性疾患などを加えた「七大疾病」や「八大疾病」までカバーするものがあります。

生活習慣や家族の既往歴などで不安がある場合には、対象疾病の範囲が広い商品を検討するという考え方もあります。一方で、すでに医療保険に加入しており、上乗せとして検討しているのであれば、対象をあえて三大疾病に絞って保険料を抑えるという選択肢もあります。

自分の健康状態や現在の備えとのバランスを見極めることが重要です。

給付金のタイプ

給付金の受け取り方には、主に次の2種類があります。

診断一時金型は使途が限定されない商品が多く、先進医療の技術料や療養中の生活費、さらには住宅ローンの支払いなど、幅広い用途に充てることができます。

一方、入院や手術のたびに支払われる「入院・通院給付金型」は、給付日数や回数の上限の範囲内で給付を受けられるため、医療費負担の軽減を重視する人に向いています。

「まとまった資金を確保したいのか」それとも「治療にともなう継続的な支出への備えを重視したいのか」といった目的に合わせて、納得のいく給付タイプを選びましょう。

商品設計としてはこの2タイプに分かれていることが多いものの、両方を組み合わせたり、医療保険に三大疾病一時金特約を付けるといったように、両方をカバーできる設計の商品も少なくありません。

保険期間

保障がいつまで続くかという「期間」の選択も必要です。生活習慣病に備える保険は、主に次のようなタイプがあります。

終身型は、一般的に契約時に設定された保険料が支払期間中に変更されることはなく、将来にわたって一定額のままです。三大疾病と診断された場合に給付金を受け取れる仕組みの商品もあり、発症時期を問わず長期的に備えたい人に向いています。

ただし、がんについては、契約後すぐには保障が開始されず、一定期間は給付対象外となる免責期間が設定されている場合がある点に注意が必要です。

一方、定期型は、保障期間があらかじめ決められており、多くは掛け捨て型となっています。その分、終身型よりも保険料を抑えやすく、子育て期や現役世代など、一定期間に限定して、生活習慣病への備えを持ちたい場合に適した選択肢です。

終身型と定期型の違いを理解し、将来のライフプランに合わせて選ぶとよいでしょう。

保険の選び方に迷ったときは、「auマネープラン相談」の利用がおすすめです。ファイナンシャルプランナーがお客さまの指定場所に出向き、ヒアリングしながら最適なプランをご提案します。

生活習慣病に備える保険に加入するときの注意点

生活習慣病に備える保険は、万一の医療費や収入減少に備えられる心強い存在ですが、内容を十分に理解しないまま加入すると、「思っていた保障が受けられない」「保険料が無駄になってしまった」ということになりかねません。

後悔しない保険選びをするためには、加入前にいくつかの注意点を押さえておくことが大切です。ここでは、生活習慣病に備える保険に加入する際の注意点を解説します。

保険の重複に注意する

生活習慣病に備える保険を検討する際は、まず現在加入している医療保険や特約の内容を確認することが重要です。

医療保険に生活習慣病特約が付いていたり、がん保険や三大疾病保険に加入していたりすると、入院給付金や手術給付金の保障が重複している場合があります。

保障が重なった場合、条件を満たせば複数の保険から給付金が支払われることもありますが、その分、保険料が割高になる点には注意が必要です。

また、生活習慣病と診断された場合でも、すべての疾病が保障対象になるわけではありません。がんや心疾患、脳血管疾患、糖尿病などは対象となることが多い一方、商品によっては対象外の疾病もあります。

どのリスクをどの保険でカバーしているのかを整理し、保障範囲や支払条件を確認したうえで、不足分を補う形で加入することが、保険料を抑えながら効率良く生活習慣病に備えるポイントです。

症状が軽いと支払いの対象外となる場合がある

生活習慣病に備える保険では、給付金が支払われる条件が商品ごとに細かく定められています。

例えば、「入院日数が一定以上でないと給付対象にならない」「通院は対象外」「医師による診断が所定の基準に達していないと支払われない」などが要件とされている場合があります。

そのため、症状が軽い場合や、短期間の治療のみで済んだ場合には、給付の対象とならないことがあります。特に、短期間の入院や通院治療のみで済んだ場合、「保険に入っていたのに給付されなかった」という事態が起こることもあります。

そのため、加入前には給付条件や支払要件をしっかり確認し、自分が想定しているリスクと保障内容が合っているかを見極めることが大切です。

細かな条件まで理解したうえで加入することで、いざというときに給付を受けられないという事態を防げます。

生活習慣病に備える保険を検討しよう

生活習慣病に備える保険が必要かどうかは、貯蓄状況や働き方、家族構成などによって大きく異なります。

公的医療保険でカバーできる範囲を把握したうえで、自己負担となる医療費だけでなく、治療によって働けなくなるリスクや収入減少といった影響まで視野に入れることが大切です。

また、生活習慣病に備える保険は商品ごとに保障対象や給付条件が異なります。保障内容と保険料のバランスを確認し、自身のライフプランや将来設計に合ったものを選びましょう。

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