個人年金保険のデメリットとは？種類や加入メリットをわかりやすく解説

個人年金保険のデメリットは？いらないと言われる理由

個人年金保険が「いらない」と言われるのは、「資金拘束が長い（引き出しにくい）」「インフレ（物価上昇）リスクに弱い」という性質があるためです。

ここでは、途中解約時の元本割れリスクやインフレへの弱さなど、個人年金保険のデメリットについて解説します。

途中解約は元本割れのリスクがある

個人年金保険は、途中解約すると解約返戻金が、支払った保険料の総額を下回る「元本割れ」になる可能性があります。

支払保険料から経費などが引かれるため、払込期間の最後まで払い込み続けることが前提となります。「急にまとまったお金が必要になったから解約したい」という事態には、柔軟に対応できません。

インフレに弱い

多くの個人年金保険は、契約した時点で将来受け取れる年金額が決まりますが、将来受け取るお金の価値が、インフレによって目減りするリスクがあります。

例えば、現在の「100万円」で買える車が、20年後に物価が上がって「150万円」になっていたとします。この場合、額面通りに100万円を受け取っても車は買えません。

総務省が発表した、2025年12月の消費者物価指数によると、変動の大きい生鮮食品を除く総合指数は、前年同月比で2.4％上昇しました。

もし加入している個人年金保険の利回りがインフレ率を下回っている場合、資産の額面は増えても、モノを買う力（実質価値）は下がってしまうことになります。

参考：総務省統計局「2020年基準 消費者物価指数 全国 2025年（令和7年）12月分」

受け取る年金に税金がかかる

個人年金保険の年金の利益部分（受取総額－払込総額）は、雑所得として所得税・住民税の課税対象です。

また、相続税がかかるケースもあります。一般的に、生命保険の死亡保険金には「500万円 × 法定相続人の数」という非課税枠がありますが、個人年金保険では亡くなるタイミングによってこの枠が使えないことがあります。

• 受取開始前に亡くなった場合：死亡給付金として扱われ、非課税枠対象
• 受取開始後に亡くなった場合（遺族が年金を受け取る場合）：年金受給権として相続財産とみなされるが、非課税枠の対象外

「保険だから相続対策になる」と思っていると、受取開始後に亡くなった際に想定外の税金負担が生じるリスクがあります。

生命保険会社が破綻すると影響を被る

万一加入している生命保険会社が経営破綻した場合、将来受け取る年金額が削減されるリスクがあります。

日本の生命保険会社は生命保険契約者保護機構に加入しているため、全額が失われるわけではありませんが、補償されるのは「破綻時点の責任準備金等の90％」までです。

なお、「払った保険料の90％」や「満期金の90％」が戻るわけではありません。責任準備金ベースで計算されるため、実際の受取額は当初の予定よりも大きく減ってしまう可能性があります。

参考：生命保険会社の保険契約者保護制度Q&A｜生命保険契約者保護機構

個人年金保険とiDeCo・NISAの違い

現在は、個人年金保険以外にも老後資金を準備するための制度があります。特にiDeCoとNISAは、税制面や運用効率の観点で有力な選択肢となるでしょう。

まずは、それぞれの違いを一覧で比較します。

個人年金保険とiDeCoの違い

iDeCoは、公的年金に上乗せして自分で積み立てる年金制度です。個人年金保険との大きな違いは「節税効果」と「資金の流動性」です。

iDeCoのメリットには、掛金が全額所得控除になることが挙げられます。個人年金保険の控除（所得税最大4万円）よりも、節税効果が大きくなるケースが多いといえます。

一方で、運用を保険会社に任せられる個人年金保険とは異なり、自分で運用商品を選び、配分を決める必要があるため、最低限の投資知識が求められます。また、原則60歳まで引き出せないため、途中解約で現金化できる個人年金保険に比べて流動性は低くなります。

個人年金保険とNISAの違い

NISAとは、個人の資産形成を支援するために作られた少額投資非課税制度（国の制度）のことです。

2024年1月より制度内容が拡充され、非課税期間が無期限化されるなど、より使いやすい「新NISA」として生まれ変わりました。

個人年金保険との違いは、「期待できるリターン」と「元本割れリスク」のバランスです。NISAは運用益がまるごと非課税になるため、運用次第では個人年金保険よりも大きく資産を増やせる可能性があります。

ただし、投資信託や株式などで運用するため、価格変動による元本割れのリスクは避けられません。

また、数ある商品の中から自分で投資先を選ばなければならない点は、契約するだけで済む個人年金保険とは異なります。

「自分はNISAと保険、どちらを優先すべき？」「老後資金のバランスはこれでいい？」と迷ったら、プロに相談してみましょう。「auマネープラン相談」では、無料でファイナンシャルプランナーに保険について相談できます。

個人年金保険の主な種類

個人年金保険にはさまざまな種類があり、主に以下の3つの軸で分類できます。

• 運用方法
• 受取期間
• 通貨

「どれを選べばいいかわからない」という方は、自分のリスク許容度（どれくらい損を許せるか）やライフプランに合わせて適切なタイプを選ぶため、まずはそれぞれの違いを理解することから始めましょう。

運用方法で異なる種類

個人年金保険選びで最も重要なのが、支払った保険料が「どのように運用されるか」という点です。これによって、将来受け取れる年金額が確定するか、変動するかが決まります。

大きく分けて、安全性重視の「定額型個人年金保険」と、収益性重視の「変額型個人年金保険」の2つがあります。

定額個人年金保険

契約した時点で予定利率が決まり、将来受け取れる年金額があらかじめ確定するタイプです。加入した時点で「いつ、いくらもらえるか」がわかるため、老後の資金計画が立てやすい点がメリットです。

一方で、契約時の利率が満期まで固定されるため、金利上昇局面で契約後に金利が上がっても、その恩恵を受けにくい側面があります。また、受取時に物価が上昇していても受取額は変わらないため、インフレに弱い点はデメリットです。

「元本を減らしたくない」「リスクは取りたくない」という堅実派の方に適しています。

変額個人年金保険

支払った保険料を、投資信託のように株式や債券などで積極的に運用するタイプです。運用の成績が良ければ将来受け取るお金が増えますが、成績が悪ければ減ることもあります。

インフレによる価値の目減りにも対応しやすい反面、元本割れのリスクがともないます。仕組みとしては投資信託に近いですが、死亡給付金などの保険機能がついている分、保険料に運用コストが含まれる点に注意が必要です。

受取期間で異なる種類

年金を受け取る期間は、ライフプランを設計する上で非常に重要です。「公的年金をもらうまでのつなぎ資金にしたい」のか、「生きている間ずっと受け取りたい」のかによって選ぶべき種類が変わります。

ここでは、受取期間と万一のときの年金の扱いによる4つの分類を解説します。

確定年金

「10年」「15年」など、あらかじめ契約で定めた期間中は、被保険者の生死にかかわらず確実に年金を受け取れるタイプです。

大きな特徴は、受取期間中に被保険者が亡くなった場合でも、残りの期間分の年金（またはそれに相当する一時金）を遺族が受け取れる点です。死後も家族にお金を残せるため、支払った保険料が無駄になりにくいと言えます。

有期年金

確定年金と同様に年金受取期間が決まっていますが、被保険者が生きている間に限って年金が支払われるタイプです。

期間中に被保険者が亡くなると、その時点で支払いは終了し、原則として遺族への支払いはありません。その分、確定年金よりも保険料が割安に設定されています。

有期年金は、「家族に残すことよりも、自分が生きている間の受取額を最大化したい」という場合に有効です。ただし、早期に亡くなると、受取総額が払込保険料を下回る（元本割れ）リスクがあります。

終身年金

受取開始から被保険者が生きている限り、一生涯にわたって年金を受け取れるタイプです。

「人生100年時代」と言われる現在、長生きすることで生活資金が枯渇する「長生きリスク」に備えられるのがメリットです。一方で、ほかの種類に比べて保険料は高めに設定されており、早くに亡くなってしまうと受取総額が払込総額を大きく下回る可能性があります。

損得よりも「死ぬまでお金が尽きない安心感」を優先したい人に向いています。

夫婦年金

夫婦二人のうちどちらか一方が生存していれば年金を受け取り続けられるタイプです。

一般的には、中心となる被保険者が亡くなった後も、残された配偶者が引き続き年金を受け取れます（契約内容によっては配偶者の受取額が70％程度に減額される場合もあります）。

「自分に万一のことがあっても、妻（夫）の生活費を守りたい」という人に向いています。

通貨で異なる種類

運用する「通貨」の違いも、資産形成の結果に影響を与える要素の一つです。日本円だけで資産を持つことによるリスクが意識される場面も増えており、あえて外貨で運用する選択肢も注目されています。それぞれの特性を理解しましょう。

円建て個人年金保険

毎月の保険料を日本円で支払い、日本円で積み立てて運用し、将来の年金も日本円で受け取るタイプです。

為替相場の変動によって受取額が変わる為替リスクがないのがメリットです。将来受け取れる金額が契約時点で確定している（定額型の場合）ため、老後の資金計画を狂わせたくない人にとっては安心感の高い商品と言えます。

ただし、低金利環境下では運用利回りが低くなりやすく、大きく増やすことは期待できません。急激なインフレが起きた場合、資産の実質的な価値が目減りしてしまうリスクもあります。

「リターンよりも確実性を重視したい」という守りの運用に適しています。

外貨建て個人年金保険

保険料を米ドルやユーロ、豪ドルなどの「外貨」に換えて運用するタイプです。

一般的に日本よりも金利が高い国の通貨で運用するため、円建てよりも高い利回りが期待できる点が魅力です。また、資産の一部を外貨で持つことは、円安時のリスクヘッジにもなります。

一方で、受取時の為替レートによって、円換算した受取額が増減する為替リスクを負うことになる点には注意が必要です。運用自体がうまくいっても、受取時に急激な円高が進んでいると、円換算ベースで元本割れを起こす可能性があります。さらに、円を外貨に交換する際の為替手数料などのコストも考慮する必要があります。

「多少のリスクをとっても、効率よく資産を増やしたい」という人向けの商品です。

「円建てと外貨建て、どっちのリスクなら許容できる？」「変額年金は自分に向いている？」と迷ったら、保険のプロに相談してみましょう。「auマネープラン相談」では、一人ひとりのご希望に合わせた保険選びをサポートします。

個人年金保険の加入メリット

デメリットばかりが注目されがちな個人年金保険ですが、「強制的な貯蓄機能」と「所得控除による節税効果」という2つの大きなメリットがあります。

これらは、投資の知識がない初心者にとって、着実な資産形成をサポートする強力な助けとなるでしょう。

老後に備えた資産形成ができる

手元にお金があるとつい使ってしまう人にとって、個人年金保険の「解約しにくさ（流動性の低さ）」はむしろメリットとなるかもしれません。

キャッシュカードでいつでも引き出せる銀行預金と異なり、個人年金保険には解約手続きの手間と元本割れのリスクがあります。そのため、「安易な引き出し」を心理的・制度的に抑えやすくなります。

口座引き落としで自動的に積み立てられ、半強制的に老後資金が確保されるため、意思の力に頼らずに「確実に将来の自分へ仕送りをする仕組み」を作ることが可能です。

所得控除の対象になる

一定の条件を満たした個人年金保険は、「個人年金保険料控除」の対象となり、毎年支払う税金（所得税・住民税）の負担を軽くできます。

そもそも所得控除とは、納税者の個人的な事情（扶養家族がいる、病気になった、保険料を払った等）を考慮して、税金の計算元となる所得から一定額を差し引く制度のことです。課税される所得が減るため、結果として手取りが増える効果があります。

個人年金保険料控除が適用される場合、以下の金額が所得から差し引かれます（2012年1月1日以降の契約）。

• 所得税：年間払込保険料に応じて最大4万円
• 住民税：年間払込保険料に応じて最大2万8,000円

例えば、課税所得などの条件が「所得税率20％、住民税率10％」の人が、年間8万円以上の保険料を支払った場合、年間約10,800円（所得税8,000円＋住民税2,800円）の節税になります。

この節税効果を実質的な利回りと考えれば、金利0.1％程度の銀行預金よりも有利に感じる人もいるでしょう。

ただし「税制適格特約」が付加されていない場合、死亡保険などと同じ「一般生命保険料控除」の枠で計算される点に注意が必要です。また、すでにほかの生命保険で一般生命保険料控除の枠（上限4万円）を使い切っている場合も、追加的な節税効果が得られません。

個人年金保険料控除を受けるためには、申告手続きが必要です。会社員や公務員の方は年末調整、自営業の方や年末調整で申告し忘れた方は翌年の確定申告で手続きする必要があります。

「自分の保険は控除の対象になっている？」「どれくらい税金が安くなるか知りたい」と思ったら、プロに相談して確認してみるのも一つの方法です。「auマネープラン相談」で、ライフプランに合わせた保険選びについて、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。

参考：国税庁「No.1140 生命保険料控除」

個人年金保険の加入が向いていない人の特徴

これまでの情報を踏まえると、「手元の資金に余裕がない人」や「自分で積極的に運用したい人」には、個人年金保険は向いていない可能性があります。途中解約することになれば、資産を増やすどころか減らしてしまう結果になります。

ご自身が以下の特徴に当てはまるかどうか、チェックしてみてください。

経済的余裕のない人

毎月の収支がギリギリで、貯蓄がほとんどない状態で個人年金保険に加入するのは危険です。保険料は、毎月数千〜数万円の固定費として家計の負担になります。

急な出費でお金が必要になった際に手元の現金が足りずに保険を解約してしまうと、高い確率で元本割れを起こし、支払った額よりも少ないお金しか戻ってきません。

まずは、何かあったときのために生活費の3ヶ月〜半年分程度の生活防衛資金を、いつでも引き出せる普通預金で確保することを最優先にしてください。保険を検討するのは、その土台ができてからです。

自分で資産運用したい人

ある程度のリスクを取ってでもNISAやiDeCoを活用して積極的にリターンを狙いたい人にとって、現在の円建て個人年金保険の利回りは物足りなく感じるかもしれません。

また、資金が長期間制限されることを機会損失と捉える人にも不向きです。

自分で投資信託を選んで購入し、相場の変動にも動じずに長期保有できるだけの知識とメンタルがあるなら、あえて手数料等のコストがかかる保険という形をとらなくてもよいでしょう。

個人年金保険の加入が向いている人の特徴

「投資は怖いけれど、銀行預金よりは増やしたい」「確実に老後資金を残したい」という人には、個人年金保険が最適な選択肢です。

ご自身の性格やリスク許容度、あるいは職業が以下の特徴に当てはまる場合は、加入を検討する価値があります。

貯蓄が苦手な人

「手元にお金があると、あるだけ使ってしまう」という性格の方は、流動性の高い銀行預金や、いつでも売却・出金できるNISAでの資産形成は挫折しやすい傾向です。

個人年金保険であれば、毎月勝手に口座から引き落とされるうえ、途中解約には元本割れというペナルティがあるため、安易に引き出すことができません。

この解約のハードルの高さこそが、貯蓄が苦手な人にとって有効な歯止めとなり、強制的に老後資金を積み上げる成功確度を高めてくれます。

投資に不安がある人

「元本が減るのがとにかく怖い」「毎日株価をチェックして一喜一憂したくない」という方は、無理にリスクを取って投資をするよりも定額個人年金保険が安心です。

株式や投資信託は、市場の暴落時に資産が大きく減るストレスに耐える必要がありますが、定額型であればその心配はありません。

定額個人年金保険なら「65歳から毎月○万円が入ってくる」という確実な見通しが立ち、老後の生活設計が立てやすくなります。心の平穏を保ちながら資産形成したい人に適しています。

第1号被保険者にあたる人（自営業・フリーランス）

自営業やフリーランス（国民年金の第1号被保険者）は、厚生年金に加入している会社員に比べて、将来受け取れる公的年金が少なくなる可能性があります。そのため、自助努力での備えが必要です。

節税効果の高いiDeCoもありますが、「全額を投資に回すのは怖い」「さらに上乗せしたい」という場合、個人年金保険は有効な分散投資先となります。

「iDeCo（変額・リスクあり）」と「個人年金保険（定額・元本確保）」を組み合わせることで、老後資金全体の安定性を高めることができるでしょう。

「自分は貯蓄が苦手なタイプかも……」「iDeCoと保険、どう組み合わせればいい？」と疑問に思った方は、「auマネープラン相談」で無理なく続けられる資産形成プランを相談してみましょう。

個人年金保険を選ぶ際のポイント

個人年金保険を検討する際、「人気ランキング」や「返戻率の高さ」だけで安易に選ぶのは禁物です。なぜなら、家計状況やリスク許容度によって、あなたにとっての「正解」は全く異なるためです。

選び方を間違えて「いざというときに使えない」「インフレで価値が減った」と後悔しないよう、まずは現状の不足額を把握し、目的に合致したタイプを見極めることが重要です。

将来的に受け取れる公的年金額を確認する

まずは「ねんきん定期便」や、厚生労働省の「公的年金シミュレーター」を使って、将来の受取見込額を確認しましょう。

令和5年度の厚生年金保険（第1号）受給者の平均年金月額は、老齢厚生年金で14万7,360円です。ここから税金や社会保険料（国民健康保険料や介護保険料など）が天引きされるため、実際に手元に残る金額はさらに少なくなります。

一方、公益財団法人生命保険文化センター「2025（令和７）年度 生活保障に関する調査《速報版》」によると、夫婦2人の老後生活費は以下の金額が一つの目安として示されています。

• 最低日常生活費：平均月額23.9万円
• ゆとりある老後生活費：平均月額39.1万円

公的年金と貯蓄で生活費が足りそうになければ、その不足分を補うために個人年金保険の加入額を設定します。

参考：厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
参考：生命保険文化センター「2025（令和７）年度 生活保障に関する調査 《速報版》」

目的に応じたタイプを選ぶ

不足額がわかったら、次は「何を優先するか」で商品を選びます。

• とにかく損をしたくない
  →円建て・定額年金・確定年金（リターンは低いが、元本確保と計画性を最優先する選択）
• インフレに備えて増やしたい
  →変額年金・外貨建て年金（リスクをとって、公的年金の目減りをカバーする選択）
• 一生涯の安心が欲しい
  →終身年金（長生きリスクに備え、生存期間中の収入を安定させることを重視する選択）

「65歳時点でいくら欲しいか」「そのお金は何に使うか」を書き出してみてください。目的が明確になれば、選ぶべき商品は自然と絞り込まれます。

個人年金保険はデメリットをふまえて加入を検討しよう

個人年金保険はデメリットもありますが、「貯蓄が苦手な人」や「堅実に老後資金を作りたい人」にとっては、税制メリットもある有効な手段です。

大切なのは、NISAやiDeCoといったほかの制度と組み合わせ、自分の家計状況に最適なバランスを見つけることです。しかし、数ある保険商品や制度の中から、自分だけで最適解を見つけるのは難しいものです。

「自分の場合はどうなんだろう？」「iDeCoと保険、どっちを優先すべき？」と迷う方は、ぜひ「auマネープラン相談」をご活用ください。お金のプロであるファイナンシャルプランナーが、お一人おひとりのライフプランに合わせた最適な資産形成プランをご提案します。

一人で悩まず、まずはプロに相談することから、安心できる老後への第一歩を踏み出しましょう。