てんかんでは保険に入れない?加入できる保険やおすすめの選び方を解説

てんかんがあると、「保険には入れないのではないか」と不安に感じる方もいるのではないでしょうか。しかし、てんかんがあるからといって、すべての保険に加入できないわけではありません。症状や治療内容によっては加入可能な保険も存在します。
本記事では、てんかんでも加入できる保険の種類や選び方について解説します。
てんかんでも保険に入れる?

てんかんの既往歴があると、「保険に入れないのでは」と不安に感じる方もいるでしょう。実際には、発作の状態や治療の経過、症状の安定性などによっては、保険会社の引受基準を満たし、契約が可能な保険商品もあります。
ここでは、てんかんについて簡単に説明するとともに、保険加入の可否について詳しく解説します。
てんかんとは
てんかんとは、脳の神経細胞が一時的に異常な電気活動を起こすことで、けいれんや意識障害などの発作が反復して起こる状態を特徴とする慢性の疾患です。
てんかんの原因としては、生まれつきの脳構造の異常や代謝疾患、遺伝的な要因も挙げられますが、成長後に起こる頭部のケガや中枢神経の感染症、脳卒中、認知症など、さまざまな脳の病気が発症のきっかけとなることもあります。
発作の種類や症状の程度は人によって異なり、短時間で回復する軽い発作もあれば、日常生活に影響を及ぼすケースもあります。
現在では薬物治療により症状が安定している人も多く、長期間発作が起きていない状態を維持できている場合も少なくありません。
てんかんは一律に重い病気と判断されるものではなく、治療状況や経過、日常生活への影響の程度が重視されます。
てんかんの患者数
てんかんの有病率は、人口1,000人あたり約5~8人とされ、日本全体ではおよそ60万~100万人が罹患していると推計されています。
年齢を問わず発症がみられる病気であり、特に幼少期や高齢期に多い傾向がありますが、30~40代など働き盛りの世代で新たに発症するケースも少なくありません。
そのため、年齢だけで発症リスクを判断することは難しく、誰にとっても身近な疾患といえるでしょう。
てんかんでも保険加入は可能
てんかんがあっても、症状が安定していれば保険に加入できる可能性はあります。例えば、一定期間発作がなく、定期的な通院や服薬が適切に行われている場合には、一般的な生命保険や医療保険に加入できるケースもあります。
ただし、発作の頻度や直近の治療状況によっては、保障内容に制限が付いたり、特定の疾病を保障対象外とする条件付き契約になったりすることもあります。
重要なのは、保険会社ごとに引受基準が異なることを理解したうえで、正確な告知を行い、自身の健康状態に合った保険を選ぶことです。
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てんかんでも加入が可能な保険

てんかんの既往歴がある場合でも、選択する保険の種類によっては加入の可能性が広がります。一般的な保険に加え、特定の病気に限定した保険や、持病がある人向けの商品など、複数の選択肢があります。
それぞれの特徴を理解し、保障内容・給付条件・保険料のバランスを踏まえて、自身の健康状態や保障ニーズに合った保険を検討することが大切です。
ここでは、てんかんでも加入できる可能性がある保険を解説します。
一般の生命保険や医療保険
一般の生命保険や医療保険に加入する際は、基本的に告知が必要です。保険会社は申告された内容を踏まえて審査し、契約できるかどうかを決定します。
てんかんの既往歴がある場合は、主に次のような内容の告知が必要です。
- 発作の頻度
- てんかんによる入院・手術歴
- 最近のてんかん発作の発生時期
- 現在行っている治療内容や使用している薬の種類
入院歴がなく症状も軽く、一定期間発作が起きていないなど症状が安定している場合には、一般の生命保険や医療保険に加入できるケースもあるでしょう。
特に、日常生活に大きな支障がなく、診断から一定期間経過している場合は、保険会社の引受基準を満たす可能性が高まります。
ただし、加入時の年齢や発症からの経過年数、これまでの治療内容によっては、保険料が割増されたり、てんかんに関連する疾病を一定期間または終身にわたり保障対象外とする特別条件が付くこともあります。そのため、複数の保険商品を比較し、告知内容や引受条件を事前に確認することが必要です。
がん保険
がん保険とは、がんに特化した保険です。がんと診断されたときや、がんの治療を受けた際に、契約内容に応じた給付金を受け取れます。
がん保険で給付されるお金は、主に以下の4つです。
診断一時金 | がんと診断されたら一時金が給付される |
治療給付金 | 放射線治療や抗がん剤治療などを受けた場合に給付される |
入院給付金 | がんの治療のために入院したとき、入院日数分が給付される |
手術給付金 | がんの治療のための手術をしたときに給付される |
保障対象ががんに限定されており、てんかんの既往歴があっても引受審査上の影響を受けにくく、加入しやすい保険です。ただし、がん以外の病気やケガによる入院は保障されません。てんかんでの治療・入院に備えたい場合は、ほかの保険も検討が必要です。
引受基準緩和型保険
引受基準緩和型保険とは、健康状態に不安がある人向けに設計された保険です。一般の保険よりも告知項目が少なく、持病や既往症がある場合でも、条件が緩和されて加入しやすいのが特徴です。
保険会社によって告知内容は異なるものの、主に次のような内容になります。
- 過去〇年以内に入院・手術をしたことがある
- 過去〇年以内にがんで入院・手術をしたことがある
- 最近〇ヶ月以内に、医師により入院・手術を推奨されたことがある
てんかんがある場合でも、これらに該当しなければ加入できる可能性があります。ただし、一般の保険と比べて保険料が高めに設定されている点や、加入直後の一定期間は給付が制限される、または保障対象外となる疾病が設定される商品がある点には注意が必要です。
無選択型保険
無選択型保険は、病歴や健康状態に関する告知や医師による診査、健康診断書の提出が不要で、誰でも加入しやすい保険です。てんかんの有無に関係なく加入できるため、ほかの保険に加入できなかった場合の選択肢として検討できます。
ただし、保険料が割高であったり、加入から一定期間は給付額が制限される、または給付対象外となるなどのデメリットもあります。また、保障期間が一定期間の定期型に限られる商品が多い点に留意が必要です。
加入しやすさと保険料・保障内容のバランスを理解したうえで、他の保険への加入が難しい場合の最終的な選択肢として検討するとよいでしょう。
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てんかんで保険加入が難しい場合

てんかんがある場合でも保険に加入できる可能性はありますが、すべてのケースで認められるわけではありません。
保険会社ごとに引受審査の基準は異なり、症状の安定性や治療経過によっては、加入を断られたり、希望する保障内容で契約できなかったりすることがあります。
ここでは、一般的に保険会社の審査が厳しくなりやすい代表的なケースについて解説します。
年齢が若く、発症から日が浅い
発症から間もない若年者の場合、今後の症状の経過や治療の効果がまだ十分に判断できないため、保険会社の審査が厳しくなりやすい傾向があります。
てんかんは時間の経過とともに症状が安定するケースも多い一方、発症初期には発作の頻度や重症度が変動しやすいという特性があります。そのため、発症から間もない時期は、慎重な審査が行われやすいでしょう。
その結果、一般的な生命保険や医療保険への加入が難しくなったり、一定期間の経過観察を理由に、現時点では加入を見送られることもあります。
これまで入院歴がある
過去にてんかん発作による入院や手術歴がある場合、保険会社は再発のリスクや症状の重症度、今後の治療継続性を重視します。
特に、比較的最近まで入院歴がある場合や、複数回の入院を経験している場合には、症状が十分に安定していないと判断されやすく、一般の生命保険や医療保険だけでなく、引受基準緩和型保険についても加入が難しくなることがあります。
発作の頻度が高い
発作の頻度が高い状態が続いている場合、治療が安定していないと判断され、保険加入が制限されるケースがあります。頻繁な発作は入院や通院の可能性が高まるため、保険金支払いリスクが高いと評価されやすい点が背景にあります。
審査では、発作の回数や直近の発症時期、服薬状況、医師の診断内容などが細かく確認されるため、一定期間発作が起きていない実績がないと、一般的な保険への加入は難しいと考えてよいでしょう。
保険加入が可能かどうか、具体的な相談には「auマネープラン相談」をご利用ください。保険のプロが、お客さまの状況や要望に合った保険を提案します。
てんかんの治療・入院で活用できる公的制度

てんかんの治療・入院においては、一定の条件を満たすことで公的制度を活用できます。治療費や生活費の補てんができる制度が充実しており、民間保険はこれらで賄えない分を補うという考え方で検討するとよいでしょう。
ここでは、てんかんの治療・入院で利用できる公的制度について解説します。
高額療養費制度
高額療養費制度は、1ヶ月の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、その超過分が払い戻される制度です。てんかんによる入院や継続的な治療費にも適用され、年齢や所得に応じた自己負担限度額が設定されます。
医療費が高額になりやすいケースでも、事前に限度額適用認定証を取得しておくことで、医療機関の窓口での支払いを軽減できる点が大きなメリットです。一方で、入院時の食費や差額ベッド代、健康診断、予防接種などは対象になりません。
利用方法としては、事前に保険者へ限度額適用認定証を申請し、医療機関の窓口で提示することで、支払いを上限額までに抑える方法が一般的です。事後申請として、いったん自己負担分を支払い、後日払い戻しを受けることもできます。
さらに、マイナンバーカードによるマイナ受付を利用すれば、原則として事前申請なしで制度を利用でき、手続きの負担を軽減できます。
傷病手当金
傷病手当金とは、会社員や公務員が業務外の病気やケガで会社を長期間休むことになり、給与が支払われない、または減額された場合に、給与の一部が支給される制度です。
支給額は、原則として「直近12ヶ月の標準報酬日額の3分の2相当額」で、最長1年6ヶ月まで受給できます。てんかんの発作による入院や、医師の指示で自宅療養が必要となり就労できない場合も対象となり、収入が途絶える期間の生活費を補う役割を果たします。
会社員や公務員がてんかんで働けなくなった場合に役立ちますが、国民健康保険に加入している自営業やフリーランスには原則として適用されません。
医療費控除
医療費控除は、1年間(1~12月)に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得税や住民税の負担を軽減できる制度です。てんかんの治療費や通院費、薬代はもちろん、入院費、検査費、通院のためにかかった交通費なども対象となります。
確定申告を行うことで、支払った医療費の一部を所得から差し引くことができ、結果として税負担を軽減できます。
特に、長期にわたる治療や定期的な通院が必要な場合には、家計への影響を抑えられます。また、生計を一にする家族の医療費も合算できるため、世帯単位での負担軽減にも役立つでしょう。
参考:国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)」
自立支援医療
自立支援医療は、心身に障害がある方が日常生活を送りやすくするための医療について、医療費の自己負担額を軽減する制度です。
てんかんのように継続的な治療や定期的な通院が必要な場合でも、精神通院医療の対象として認定された場合には利用でき、対象となる医療費の自己負担は原則として1割に抑えられます。
対象となるのは、精神通院医療として認められた診察費や薬代、通院費などの医療費で、長期治療を続ける場合でも経済的負担を大幅に軽減できます。
また、あらかじめ指定した医療機関・薬局の範囲内で制度を利用できるため、治療を中断することなく生活の質を維持しやすい点もメリットです。
申請には医師の証明書や市区町村への申請手続きが必要ですが、一度認定されれば継続して制度を利用でき、家計を支える制度として活用できるでしょう。
精神障害者保健福祉手帳
精神障害者保健福祉手帳は、精神疾患や神経・発作性疾患により、長期間にわたって日常生活や社会生活に制約がある人が、さまざまな支援を受けるための制度です。
てんかんの症状によって、通勤や就労、学業、家事などに長期にわたり支障が出ている場合には、症状の程度や日常生活への影響に応じて認定される可能性があります。
手帳を取得すると、医療費の助成を受けられるほか、公共料金の割引や交通費補助、就労支援や福祉サービスの優先利用など、多方面の支援が受けられる点が特徴です。
また、生活や就労に関する制限の程度に応じて1級から3級まで区分され、等級に応じた支援内容を利用できるため、自身の状況に合わせた利用が可能です。
制度をうまく活用することで、治療や生活の負担を軽減し、社会参加を継続するための強力なサポートとなります。
障害者年金制度
てんかんによる発作の頻度や重さ、日常生活への影響の程度によっては、障害認定基準を満たした場合に限り、障害者年金を受給できる場合があります。
特に、症状が長期間にわたり継続し、就労や家事、通学などの日常生活に支障が出ている場合に認定される可能性が高く、生活費や治療費を支える大切な収入源になるでしょう。
ただし、てんかんであること自体が直ちに受給要件となるわけではなく、発作の頻度や種類、服薬状況、日常生活能力などを総合的に判断したうえで、個別に審査・認定されます。
受給額や級別は障害の程度によって異なり、1級から3級までの区分が設けられています。申請には医師の診断書や必要書類をそろえて市区町村の窓口や年金事務所に提出する必要があり、手続きには時間がかかる場合もあるため、早めに準備しておくことが大切です。
受給が認められた場合には、病気によって収入が減少した際の生活費を補う支えとなり、治療や療養を継続しやすくなるでしょう。
公的制度を踏まえながら、さらにどのような保険を備えたらいいか検討したい方は、「auマネープラン相談」をご活用ください。無料で利用できるサービスで、ご指定の場所まで保険の専門家が出向き、保険選びをサポートします。
参考:日本年金機構「障害年金」
てんかんでも入れる保険を探してみよう

てんかんの既往歴があっても、症状が安定している場合や、保険会社や保険商品の引受基準に合致すれば、加入できる可能性はあります。
一般の生命保険や医療保険、がん保険、引受基準緩和型保険、無選択型保険など、それぞれ特徴が異なるため、自身の健康状態や保障ニーズに合った選択が大切です。
公的制度でどこまでカバーできるかを把握したうえで、不足分を民間保険で補うようにすると、家計への不安を抑えやすくなります。信頼できる情報をもとに比較し、自分の状況に合った方法で将来への備えを考えていきましょう。
「auマネープラン相談」では、てんかんでも加入できる保険を検討している方をサポートしています。無料で何度でも相談できるため、お気軽にご活用ください。





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