生命保険の必要性とは？不要といわれる理由や必要な人、加入する際の注意点

生命保険は本当に必要？いらないといわれる理由

生命保険は多くの人が加入していますが、「必要ない」と考える人もいます。その背景には、日本の公的医療保険制度が整っていることや、実際に給付を受ける機会が少ないと感じられることなどが挙げられます。

ここでは、生命保険がいらないといわれる主な理由について解説します。

公的医療保険があるため

日本では、国民皆保険制度が採用されています。すべての人が公的医療保険に加入する環境が整っていることは、生命保険が不要といわれる理由のひとつです。

病気やケガで治療を受けた場合も、自己負担割合は年齢や収入に応じて原則1～3割以内に抑えられています。

さらに、高額療養費制度により、医療費の自己負担額には所得区分ごとの上限が設けられており、入院や手術などで高額な治療費が発生した場合でも、自己負担額を一定水準に抑えることが可能です。

こうした公的医療保険があることで、医療費の負担については、公的制度で一定程度カバーできると考え、生命保険の必要性が低いと判断する人もいます。

保険を使う機会が少ないため

生命保険は、病気やケガ、死亡といったリスクが発生した際に保険金を受け取れる仕組みですが、健康な状態が続けば給付を受ける機会はほとんどありません。

その場合、毎月支払っている保険料に対して「実際に役立っている実感がない」と感じることもあるでしょう。特に若く健康な人ほど、保険金を受け取る可能性が低いと考え、保険料を貯蓄や投資に回したほうが合理的だと判断するケースもあります。

貯蓄で賄えるケースもあるため

十分な貯蓄があれば、医療費や万一の生活費を自己資金で賄えると考える人もいます。例えば、入院時の自己負担分や治療期間中の生活費をカバーできるだけの貯蓄があれば、保険に頼らなくても家計への影響を抑えられることもあるでしょう。

独身で扶養家族がいない場合などは、死亡時の保障の必要性が相対的に低いと考えるケースもあります。また、保険料を支払う代わりに貯蓄を増やし、医療費はその資金で賄えばよいという考え方もあります。

生命保険の加入率

生命保険文化センターの「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査」によると、生命保険加入率は全体で80.0％であり、男性では78.2％、女性で81.5％という結果になっています。

前回調査の2022年と比較した表は、以下のとおりです。

前回の調査も含め、全体で約8割の人が加入しており、多くの人が生命保険の必要性を感じていることがわかります。

参考：生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査 《速報版》

生命保険に加入していない場合のリスク

生命保険に未加入の場合、万一の出来事が起きた際に、本人や家族が公的制度や自己資金だけで対応する必要が生じ、経済的な影響を直接受ける可能性があります。

ここでは、生命保険に入っていない場合に考えられる主なリスクを解説します。

遺された家族の経済的負担が重くなる

被保険者が亡くなった場合、これまで得ていた収入が途絶えることで、家族の生活費や教育費、住宅ローンの返済などが大きな負担となります。

特に、家計を支える立場の人に万一のことがあった場合、貯蓄が十分でなく遺された家族の収入が限られているケースでは、短期間で生活水準の見直しを迫られることもあるでしょう。

さらに、子どもがいる世帯では教育にあてる資金の確保が難しくなり、将来設計にも大きな影響を及ぼす可能性があります。

治療費が高額になり経済的負担が増える

公的医療保険により医療費の自己負担は軽減されますが、入院時の食事代や差額ベッド代、先進医療の技術料は健康保険の対象外となり、全額自己負担となる場合があります。

その結果、想定以上に費用がかかり、貯蓄を大きく取り崩さざるを得ないこともあるでしょう。また、高額な費用を理由に治療を諦めるなど、治療の選択肢が狭まるリスクも考えられます。

治療によって働けなくなり、収入が減る

病気やケガの治療により、一定期間働けなくなると、給与や事業収入が減少する可能性があります。会社員や公務員の場合は、加入している健康保険制度により傷病手当金を受け取れることもありますが、支給期間や金額には上限があります。

そのため、収入減少が長引くと、生活費や住宅ローン、各種支払いに影響が出ることもあります。十分な備えがない場合、経済的な不安が治療や回復の妨げになる可能性も考えられるでしょう。

未加入のリスクを避けるため、生命保険の加入を検討する際は、「auマネープラン相談」がお手伝いします。ファイナンシャルプランナーがお客さまの指定場所に出向き、無料で保険選びをサポートするサービスです。自分に合った備えを確保するため、ぜひご活用ください。

生命保険の必要性が高い人

生命保険の必要性は、年齢や家族構成、収入状況、貯蓄額などによって大きく異なります。特に、次のような人は、経済的リスクに備える手段として生命保険の重要性が相対的に高いでしょう。

• 家庭の生計を支えている人
• 貯蓄額に不安がある人
• 自営業・フリーランスの人

ここでは、生命保険への加入を前向きに検討したほうがよい人の特徴を紹介します。

家庭の生計を支えている人

家族の生活費や教育費、住宅ローンなどを主に負担している人は、生命保険の必要性が高いといえます。万一のことが起きて収入が途絶えると、遺された家族は生活水準の維持が難しくなる可能性があるでしょう。

生命保険で十分な保障を備えれば、死亡後も一定期間の生活費や子どもの教育資金を確保でき、家族の経済的安定を支えられます。特に子どもが小さい場合や複数の扶養家族がいる場合は、保険による備えの重要性が相対的に高いと考えられます。

貯蓄額に不安がある人

万が一の事態に備えるだけの十分な貯蓄がない場合、生命保険に未加入のままでは経済的な影響を直接受けるリスクが高まります。

医療費や生活費、収入減少などが重なると、家計への負担は重くなるでしょう。保険に加入しておくことで、突発的な支出に対応しやすくなり、貯蓄を一気に取り崩さずに済む可能性もあります。資産形成の途中段階にある人ほど、保険の役割は大きいといえるでしょう。

自営業・フリーランスの人

自営業者やフリーランスの人は、会社員のような傷病手当金や十分な福利厚生がないケースが多く、病気やケガによって働けなくなると収入が途絶えるリスクがあります。

治療期間が長引けば、生活費や事業の固定費の支払いにも影響が出やすいでしょう。こうした不安定な立場を補う手段として、生命保険や就業不能保険などによる備えは重要性が高いといえます。

生命保険の必要性が高いと考える方は、「auマネープラン相談」にご相談ください。保険のプロがお客さまの状況を聞き取り、最適なプランを提案します。

生命保険の種類と保障内容

生命保険には、備えたいリスクや目的に応じてさまざまな種類があります。死亡時の保障だけでなく、医療費や長期療養、収入減少に備える商品もあり、それぞれ保障内容や役割が異なります。自分や家族にとって何が必要なのかを考え、保険の種類ごとの特徴を理解したうえで選ぶことが大切です。

ここでは、生命保険の種類と保障内容について紹介します。

死亡保険

死亡保険は、被保険者が亡くなった場合に、あらかじめ定めた保険金が遺族に支払われる保険です。遺された家族の生活費や子どもの教育費、住宅ローンの返済などにあてることで、経済的な不安を軽減できます。

主に、次の3つに分類されます。

保障が続く期間や受け取り方、保険料の水準がそれぞれ異なるため、家族構成や収入状況、将来設計に合わせて適切に選ぶことが大切です。

医療保険

医療保険は、入院や手術をした際に給付金が支払われ、医療費の自己負担に備える保険です。公的医療保険ではカバーしきれない差額ベッド代や入院中の諸費用などに備えることを目的としています。

さらに、通院治療や先進医療、短期入院などに対応した特約を付けられる商品もあり、自身の医療ニーズに合わせて保障内容を調整できます。

治療に専念できる環境を整えるための備えとして医療保険に加入する人も多く、家計への急な負担を抑え、安心感につながる保障といえるでしょう。

がん保険

がん保険は、がんと診断された場合や治療を受けた場合に給付金が支払われる保険です。治療が長期化しやすいがんでは、医療費だけでなく生活費や収入減少への備えも重要です。

日本人が一生のうちにがんと診断される確率は高く、約2人に1人ががんに罹患するとされています。一方、がんで死亡する確率は男性でおよそ4人に1人、女性は約6人に1人であり、がんは身近で無視できない病気であることがわかります。

がん保険では診断一時金や治療給付金、入院・手術給付金などが支給され、治療に伴う医療費や生活費、収入の減少による家計への影響をカバーできます。経済的な負担を抑えながら治療に専念できる環境を整えられるでしょう。

さらに、通院治療や抗がん剤治療、放射線治療などに対応した保障が用意されている商品も多く、入院以外の治療が中心となる近年の医療事情にも対応しやすい保険です。

参考：国立がん研究センター「最新がん統計」

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった場合に、一定期間給付金が支払われる保険です。収入の減少を補い、生活費や住宅ローン、事業資金などにあてることができます。

公的医療保険や傷病手当金などだけでは十分に補えない可能性のある収入減少に備えることを目的とした商品で、治療や療養に専念しやすい環境を整えられます。

特に、自営業者やフリーランス、会社の保障が手薄な人や収入面に不安がある人にとっては、生活を支える重要な備えとなる保険です。

「自分に必要な保険がよくわからない」という方は、一度「auマネープラン相談」に相談してみてはいかがでしょうか。保険のプロがお客さまの状況に合った保険をアドバイスします。

生命保険に加入するとき・加入後のポイント

生命保険は一度加入すれば終わりではなく、加入時の設計と加入後の見直しの両方が大切です。必要な保障を適切に把握し、家計に無理のなく継続できるかを検討することで、保険を有効に活用できます。

ここでは、生命保険に加入するときと加入後に意識したいポイントをみていきましょう。

必要な保障を把握する

まず大切なのは、自分や家族にどのようなリスクがあり、どれくらいの保障が必要かを明確にすることです。家族構成や収入、貯蓄額、住宅ローンの有無などによって、必要な保障額は変わります。

遺された家族の生活費や教育費、医療費、働けなくなった場合の生活費などを具体的に想定することで、過不足のない保険設計につながります。

保険料とのバランスを考える

保障内容が充実していても、保険料の負担が大きすぎると継続が難しくなります。毎月・毎年の保険料が家計に無理なく収まっているか、長期的に支払い続けられるかを確認することが大切です。生活費や教育費、住宅ローンなどの支出とのバランスを考慮しましょう。

保障を確保しながら貯蓄や日常の支出と調和させることで、無理なく保険を活用できます。適切な保険料設定により、長期にわたって安定した保障を維持でき、万一の際にも安心して備えられるでしょう。

ライフステージの変化に合わせて見直しを検討する

生命保険は、ライフステージの変化に応じて必要性が変わります。結婚や出産によって家族が増えた場合は、保障内容の見直しを検討する必要が生じる一方で、子どもの独立や住宅ローン完済後は、保障を減らしたり、整理することが必要になるでしょう。

そのため、定期的に保障内容や保険料を確認し、現在の生活状況に合うように整えておくことが欠かせません。加入したままにせず、数年に一度は保険証券に目を通し、保障の内容を正しく把握しておきましょう。

万一の際に必要な保障を確実に受けるためにも、今の暮らしや将来設計に合っているかを確認し、必要に応じて見直すことで、生命保険をより有効に活用できます。

保険をより良く見直すために、「auマネープラン相談」をご活用ください。無料で何度でも利用できるサービスです。ファイナンシャルプランナーがお客さまの現在の状況をお伺いし、保険料とバランスのとれた保障をご提案します。

生命保険の必要性を見極めよう

生命保険の必要性は、収入や貯蓄、家族の有無、働き方などによって大きく変わります。公的医療保険や自己資金で対応できる場合は不要と考えられる一方、家計を支える立場の人や収入が不安定な人にとっては、重要な備えとなることもあるでしょう。

大切なのは、「入る・入らない」ではなく、自分にとって必要な保障を見極めることです。ライフステージの変化に合わせて見直しながら、無理のない形で生命保険を活用しましょう。

生命保険の必要性について迷ったときは、ぜひ「auマネープラン相談」をご活用ください。お客さまの都合の良い場所にファイナンシャルプランナーが出向き、保険の必要性や選び方についてアドバイスします。