女性におすすめのがん保険とは？必要性や選び方、医療保険との違いを解説

がん保険とは？

がん保険とは、がんに罹患したときの保障に特化した保険を指しますが、医療保険のがん特約を指すこともあります。

すでに医療保険に加入している方なら、契約中の医療保険にがん特約を付加する方法も検討できるでしょう。また、医療保険に加入していない場合は、「すべての病気に備えたい」方は医療保険のがん特約、「がんに特化した保険に入りたい」方はがん保険に注目してみてください。

がんに特化した保険

がんに特化した保険とは、がんで入院したときやがんと診断されたとき、診断後に特定の治療を受けたときなどに保険金を受給できる保険のことです。一般的に契約後90日間（待機期間）は保障を受けられず、待機期間終了後にはじめてがんと診断確定されたときに限り保険金の給付対象となります。

がんに特化した保険の主な保障内容を解説します。

がん入院給付金

「がん入院給付金」とは、がんの治療を目的として入院したときに支払われる保険金です。原則として支払日数は無制限のため、入院が長引いたときに備えられます。

なお、入院時のみ支給される保険金のため、日帰り手術や通院治療については保障が受けられない可能性があります。保険商品ごとの支払条件を確認しておきましょう。

がん手術給付金・がん放射線治療給付金

「がん手術給付金」とは、がん治療を目的とした所定の手術を受けたときに支払われる保険金です。また、所定の放射線治療を受けたときに支払われる保険金を「がん放射線治療給付金」と呼ぶことがあります。いずれも給付対象となる手術・治療の種類があらかじめ決まっているため、確認しておきましょう。

保険金の決まり方は保険商品によって異なりますが、手術の種類ごとに一定倍率に定められていることが一般的です。入院給付金をベースとして10倍・20倍・40倍と決められている場合、例えば入院給付金が1日1万円なら、手術の種類によって10万円・20万円・40万円のがん手術給付金を受給できます。

がん診断給付金

「がん診断給付金」とは、がんと診断されたときに支払われる保険金です。保険会社によっては「がん治療給付金」と呼ばれることもあります。

なお、支払回数は保険によって異なります。保険期間を通じて1回のみ受給できるタイプもありますが、異なるがんと診断されるたびに保険金が支払われるタイプもあるため、あらかじめ確認しておきましょう。また、何度でも受給できるタイプであっても、「1年に1回のみ」のように期間によって制限されるタイプもあるため注意が必要です。

がん死亡保険金

「がん死亡保険金」とは、がんにより死亡したときに支払われる保険金です。がんに罹患していても、死因ががんではない場合は受給できない可能性があります。

がん死亡保険金の金額は定額のタイプもありますが、がん入院給付金の100倍のように倍数で設定されていることもあります。

死亡保険金

「死亡保険金」とは、がん以外の原因で死亡したときに支払われる保険金です。がん保険はがんに特化した保険のため、がん死亡保険金よりも少額に設定される傾向があります。

なお、90日程度の待機期間が設定されているがん保険では、待機期間中にがんを原因として亡くなった場合には、原則としてがん死亡保険金は支払われません。しかし、がん以外で亡くなった場合には、待機期間中であっても死亡保険金は支払われることが一般的です。

医療保険のがん特約

医療保険によっては、「がん診断特約」や「がん入院特約」などのがんに特化した特約を付加できることがあります。例えば、入院給付金のあるタイプの医療保険に「がん入院特約」を付加すると、がんで入院したときは、通常の入院給付金に加え特約による給付金も受給できます。

なお、特約の保障内容や適用条件は保険ごとに異なるため、加入前に確認しておくことが必要です。がん特約がない医療保険や特約の内容が十分ではないときは、がん保険を検討するか、がん特約が充実した医療保険への乗り換えも検討してみましょう。

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女性のがん保険の必要性

がんは性別を問わず罹患する可能性のある疾病です。誰でも罹患するリスクはあるため、備えておくことは必要といえるでしょう。

女性にがん保険が必要か判断するうえで、知っておきたい統計情報を紹介します。

2人に1人以上の女性ががんに罹患する

国立がん研究センターの「がん統計（2021年）」によれば、女性の50.8％は生涯のうち1回以上がんに罹患します。女性のがん罹患数・死亡数の順位は以下をご覧ください。

【女性のがん罹患数・死亡数の順位】

参考：国立がん研究センター「最新がん統計（2025年9月10日閲覧）」

乳房がんや子宮がんのように、女性にかかりやすいがんや女性特有のがんもあります。治療が長引くときや入院を伴うときは予想以上に高額な医療費がかかる可能性があります。がん保険や特約で備えておくのも1つの方法です。

年齢とともにがん罹患者が増加する

年齢とともにがんに罹患するリスクは高まります。国立がん研究センターが実施した「2021年 全国がん登録罹患データ」によれば、30歳までにがんと診断される女性は100人中1人未満ですが、55歳までには約10人に1人、70歳までには約5人に1人、75歳までには約4人に1人、80歳までには約3人に1人の方ががんに罹患します。

【女性の累積がん罹患リスク（％、全がん、0歳基準）】

参考：国立がん研究センター「2021年 全国がん登録罹患データ」

診断給付金が何度でも受け取れるがん保険なら、複数回がんに罹患するケースにも備えやすくなるでしょう。

通院治療日数が増加している

「令和5年 患者調査」によれば、がんにより入院している患者数は減少していますが、通院治療をしている患者数は増加傾向にあります。

【悪性新生物（腫瘍）の患者数の推移】

参考：厚生労働省「令和5年 患者調査 推計患者数の年次推移、入院－外来×傷病分類別（平成8年～令和5年）」

通院中は治療費がかかるだけでなく、働けない日も増えるため、収入減の可能性が高まります。医療保険で入院だけに備えていると、治療費や通院費に対する備えがおろそかになるリスクがあるでしょう。

また、同調査によれば、悪性新生物による平均入院日数は14.4日です。年齢が高くなるほど入院日数は延びる傾向にあるため、通院だけでなく入院にも備えておくことも必要です。

悪性新生物（腫瘍）による平均入院日数

参考：厚生労働省「令和5年 患者調査 退院患者平均在院日数、性・年齢階級（５歳）×傷病分類×病院－一般診療所別」

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がん保険の必要性が高い女性とは？

万が一のために備える保険ですが、がんの場合は発症率が高く、決して珍しい病気ではありません。2人に1人もの女性が生涯のうち1回以上のがんになるため、がんに特化した保険やがん特約で備えるという選択肢も検討しましょう。特に次のいずれかに該当する方は、がん保険の必要性が高いと考えられます。

• 国民健康保険の被保険者もしくは健康保険の第3号被保険者である
• 入院時は個室・少人数部屋を希望する
• 先進医療での治療を検討している
• 収入が高め
• 親族にがんにかかったことがある女性が多い

それぞれに該当する方にがん保険が必要な理由を解説します。

国民健康保険の被保険者もしくは健康保険の第3号被保険者である

がんにより勤務ができなくなったときでも、事業所が健康保険に加入している場合は「傷病手当金」を受け取れることがあります。

傷病手当金とは、業務外の理由によって生じた病気やケガで働けなくなったときに支給される給付金です。保険適用外の治療であっても、仕事に就けない証明があるなら、傷病手当金の給付対象となることがあります。ただし、労災保険の給付対象となるときや、美容整形などの病気以外の療養に関しては給付されません。

傷病手当金の給付対象と判断されるときは、支給開始日から通算して最長1年6ヶ月間受給できます。全国健康保険協会（協会けんぽ）の場合、1日あたりの金額は以下の計算式で算出されます。

【支給開始日まで12ヶ月以上の標準報酬月額がある場合】

• 支給開始日までの12ヶ月間の標準報酬月額の平均額÷30日×2/3

なお、支給開始日まで標準報酬月額がある月が12ヶ月に満たない場合は、上記のいずれか低い額が1日あたりの支給額となります。

【支給開始日まで標準報酬月額がある月が12ヶ月に満たない場合】

• 支給開始日の属する月以前の直近の継続した月の標準報酬月額の平均額÷30日×2/3
• 32万円※÷30日×2/3

※支給開始日が2025年3月31日以前の場合は30万円

いずれにしても休業中もある程度は収入を得られるため、治療費や生活費として活用できるでしょう。

しかし、国民健康保険や第3号被保険者は、病気やケガで働けなくても傷病手当金を受け取れません。個人事業主やフリーランス、パート、専業主婦の方は、がん保険や医療保険などで備えておく必要性が高いといえるでしょう。

入院時は個室・少人数部屋を希望する

入院時に4床以下の部屋を希望する場合は、原則として差額ベッド代がかかります。

医療費が高額になったときは「高額療養費制度」により収入に応じた還付金を受けられることがありますが、差額ベッド代は高額療養費制度の対象外です。入院時に個室や少人数部屋を希望する方は、入院給付金を受け取れるがん保険や医療保険で備えておきましょう。

先進医療での治療を検討している

先進医療は健康保険が適用されないため、原則として全額自己負担です。がん治療により先進医療を受けると医療費が高額になり、負担を感じるかもしれません。

がん治療には先進医療を用いるケースも少なくありません。先進医療での治療を視野に入れている場合や、治療の選択肢を増やしたいと考えている場合は、がん保険で備えておくのも1つの方法です。

収入が高め

一定額以上の医療費がかかった場合は、健康保険の「高額療養費制度」により還付金を受け取れます。しかし、高額療養費制度は収入によって基準が異なり、高収入の方は還付されにくく、自己負担額が多くなりがちです。

医療保険やがん保険などの民間保険なら、収入にかかわらず一定の保険金を受け取れます。収入が高めの方も、がん保険などで医療費に備えておくことができるでしょう。

親族にがんにかかったことがある女性が多い

卵巣がんや乳がんなどの女性がかかりやすいがんは、生活習慣や加齢などさまざまな要因で発症しますが、全体の約4〜15％程度は遺伝的な要因が関わるとされています。親族にがんにかかったことがある女性が多い方も、がんに対して十分な備えをしておくことが必要です。

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女性のがん保険の選び方

女性向けのがん保険や医療保険は多数あります。「女性向け」と謳っている保険の多くは女性特有の疾患への保障が手厚い傾向にあるため、「親族に子宮がんにかかった女性が多い」「すでに医療保険で備えてはいるが、女性特有疾患についての保障を充実させたい」という方にはおすすめです。

しかし、必ずしも女性特有の疾患にかかるというわけではありません。女性に多い疾患に備えつつ、入院や治療全般に備えるためにも、次のポイントに注目してみてください。

• 診断給付金の有無・金額・給付回数
• 通院給付金の有無・金額
• 先進医療への対応
• 女性特有のがんへの対応

各ポイントを解説します。

診断給付金の有無・金額・給付回数

がんと診断されると入院や検査が必要になり、医療費が増えるだけでなく、仕事に行けなくなり収入が減ることもあります。診断時にまとまった給付金を受けられるなら、ある程度は備えられるでしょう。

まずは診断給付金の有無と金額について確認してみましょう。また、診断給付金の給付回数の制限もチェックしてください。保険期間を通して何度でも給付されるか、また、年に1度や2年に1度といった期間ごとの制限があるか確認しておきましょう。

通院給付金の有無・金額

通院でがんを治療するケースや、入院前後の通院が長引くケースなどもあるため、通院給付金の有無や金額を確認しておきましょう。

保険や特約によっては、通院日数ではなく通院月数で給付金を算定するタイプもあります。ご自身にとって使いやすいタイプの保険を選びましょう。

先進医療への対応

先進医療は原則として保険適用外のため、自己負担額が高額になりがちです。

先進医療に対して給付金が支払われるかもチェックしておきましょう。また、給付金の上限額についても確認しておくことが大切です。

女性特有のがんへの対応

女性特有の子宮がん（罹患率5位）や、女性に多い乳がん（罹患率1位）などに手厚く対応していることも確認しておきましょう。特約で女性特有のがんに対する保障を付加する場合は、基本となる入院給付金や手術給付金などに対して特約の給付金を加算でき、より手厚い保障を受けられます。

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保障範囲・保障内容に注目してがん保険を選ぼう

がんに対する保障を充実させたいときは、がんに特化した保険か、医療保険のがん特約に注目してみましょう。女性がかかりやすい子宮がんや乳がんが気になるときは、女性向けのがん保険や医療保険を選んだり、女性向けの特約を付加したりすることで、入院時や通院時、診断時などに手厚い保障を受けられるようになります。

また、通院に対する保障が気になるときは、通院保障があるがん保険や、入院・通院を問わず、がん治療に対して給付金を受け取れる保険・特約に注目してみてください。どのような保障が必要かピックアップしておくと、ご自身に合った保障範囲・保障内容のがん保険や特約を選びやすくなります。

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